海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

 海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
 英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。 そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

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       外資ファンド利回り20%超のからくり」 北村 慶 著
 
 ■ヘッジファンド投資のリスク

    「マン(Man)・グループ」は、秘密性が強い業界では珍しく、
  その株式をロンドン証券市場に上場している有名な
  世界有数の「ヘッジファンド」のマネジメント会社である。

             ・・・中略・・・
    「ヘッジファンド」はもともと個人富裕層向けの私募形式の
  ファンドとして生まれた経緯
から ”税務上の匿名性”が
  重要視され、また運用方法を自体を秘匿する必要

  あることから、イギリスとアイルランドの間に浮かぶマン島
  、カリブ海のケイマンバミューダなどといった、いわゆる
  オフショア(沖合い)のタックスヘイブン(租税回避地)に
  設立された私募投信の形態を取ることが多い。
    
    したがって、「ヘッジファンド」に対する規制は一般的な
  公募投信に比べかなり緩く、情報開示のレベルも極めて
  低いのだ。

             ・・・中略・・・
    ヘッジファンド投資のリスクとしては、こうした
  「情報開示」の他に、「流動性」の問題や、
  「オペレーショナル・リスク」の問題が挙げられる。



    流動性については、ファンドを解約しようと思っても、
  ”ロックアップ期間”という禁止期間があったり、ファンドの
  解約が殺到した場合には、解約金額に制限がついたりと、
  株や債券の投資とは違い、換金に制約が多いことを認識する
  必要がある。
   
    また、「オペレーショナルリスク」面では、システムインフラ
  や会社経営の安定性という点で立ち遅れているヘッジファンド
  が散見される。

    新興ヘッジファンドには、ファンドマネジャーが数人集まった
  だけの小規模なものも多い。
    さらに、サギ等の不正行為を行った例や、それにより
  ファンドが破綻した例もいくつも存在しているのだ。

    このようなリスクは当然のことながら、過去数年間の
  パフォーマンス標準偏差を見ているだけでは分からない
  ものであり、投資にあたっては十分留意する必要がある。


    年間に何百というヘッジファンドが破綻あるいは解散し、
  1000本近いヘッジファンドが新たに生まれる、という世界
  なのだ。

    また、最近の急激な資金の流入により、収益機会の減少
  という問題も懸念されている。

    すなわち、裁定取引のように僅かな価格の”歪み”を利用
  して収益を得ようとする「ヘッジファンド」において、多くの資金
  が投入されるということは、そのような裁定機会が減少し、
  大きなリターンが上げにくくなることを意味する。
   
    ヘッジファンドには、どことなく「胡散臭さ」が伴うのは、
  秘匿せざるを得ない理由があるからですね。

    しかし、第三者には秘匿されても、投資家本人に対しては、
  「オペレーショナルリスク」の面は公開して欲しいものです。
    もっとも逆の立場からは、絶対の企業秘密でしょうから、
  信頼できる仲介業者を得る以外、手は無いと思われます。

    その点、上場しているマン社(マンインベストメンツ/
  Man Investments)は、信頼度が違いますね。
    一度投資すれば、少なくとも5、6年寝かす必要がある
  ヘッジファンド投資ですから、いつ消えるか分からない会社
  には、安心して預けておけません。

   「自分は、海外のヘッジファンドなんかには、一切関係が
  ありません」と思っているあなた!
   あなたの銀行預金の一部、あるいは退職金の一部が、銀行
  あるいは、年金基金を通じて、すでにヘッジファンドに投資され
  ている確率が大きいです。

   透明性を要求される年金基金が、秘密主義を取らざるを
  得ない「ヘッジファンド」に運用を託すというのは、そもそも
  矛盾を含んでいることを、知っておきましょう。

   

   最後に、常葉学園大学教授で、経済評論家の副島隆彦氏の言葉を添えさせて頂きます。

    <<「戦争経済に突入する日本」 副島隆彦著 254ページ〜から抜粋します>>

     迫りくる日本国内の金融・経済情勢不安を乗り切るためにも、欧米の資産家の人達が歴史的に利用
  してきた、伝統あるオフショア非課税金融特区タックスヘイブン)を日本人もどんどん活用すべきである。


    金融は完全に自由化されているのだから、日本の資産家達が自分の責任で海外の優れた金融商品
  を買って、安全な投資を心がけるのは当然なことである。
           ・・・中略・・・
    なぜユダヤ人が歴史的にヨーロッパでこれほど嫌われたかは、貨幣や国債や信用制度の発達と
  深く関わっているからである。
    だから世の中の全ての話は、お金の貸し借りと資金の運用を中心に出来上がっているのである。
    この点においては国家も個人も差はない。
    だから命の次に大事であるといわれるお金の話こそは、恥ずかしがったり照れたりしないで、
  真正面からみんなで真剣に公然と行わなければならないのである。
    金の話を汚いことだと思って、避けて通ろうとしている人の生き方を、知的で高級だなどと
  思い込んでいるうちは大した人間ではない


    ヨーロッパ諸国の宮廷ユダヤ貴族達が、長い年月をかけて強固に作り上げてきたのが
  現代の金融システム
である。
    彼らは財務官僚として公式の仕事をする以外に、自分達だけは、こっそりと特権を王様からもらって、
  世界各地域に散らばっている貿易の拠点となった「自由貿易港フリーポート、香港やシンガポール、
  日本で言えば戦国時代の堺の港)」に、自分達の資金の隠し場所をこっそりと作った。
    これが「オフショアoffsyore)」の始まりである。

    この「オフショアマネーセンター」は、「金融特区」とも呼ばれ、自由港フリーポートとして
  関税タリフ貿易税)が極めて安いことと同時並行になっている。
    現在も、国際ユダヤ銀行家や各国の主要な財界人たちが、このシステムの統括、
  総元締めを受け継いでいる。

    日本人も、もっとこうした世界基準での資産管理の真実と、その現状をよく理解しなくてはならない。
    そして、国内での生活資金と海外で保全すべき資産とを、賢く分散する考え方を徐々に
  身につけなければいけない。

    自分の資産防衛の選択肢として、こうした外国への資金投下が今後、ますます重要に
  なってゆくだろう。 

    オフショアは、このように歴史的に形作られたものであるから、頑丈な制度で守られている。
    各国の税務当局からの問い合わせなどは、鼻で笑って蹴飛ばす。
    それこそがまさしくフリーポートの思想なのである。
           ・・・中略・・・
    これらのオフショアでは、各国政府からの規制を受けずに、より柔軟で長期的な資産管理・運用
  が行われている。
    欧米の富裕層や資産家層にとっては当たり前のこうした合法的資産保全の知識が、
  どうして日本国内には伝わらないのだろうか。
    インターネットで公表されている、世界基準での、ずば抜けて高い成績を上げている海外ファンド
  一覧表を掲げる。
    これらを買おうと思えばいつでも買えるし、誰でも買えるのである


    
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