海外ﾌｧﾝﾄﾞ・ﾍｯｼﾞﾌｧﾝﾄﾞ投資の基礎知識

　海外のお金持ちが投資する海外ﾌｧﾝﾄﾞ（ﾍｯｼﾞﾌｧﾝﾄﾞ）は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
　英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。　そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

【確定拠出型年金・４０１K】

　　　　　　　　　　　　　　　　　「スマートマネー流株式選択術」　ネリー・S・ファン＋ピーター・フィンチ著

　確定拠出型年金　defined-contribution　plan
　　　　拠出額が一定水準に決められた年金プラン。
　　　ただし、年金の給付額はその運用成績次第で変わる。
　　
　　　　４０１Kプラン（確定拠出型企業年金）、４０３Bプラン（非営利団体職員向け適格年金）、
　　　４５７プラン（州地方公務員団体職員向け適格年金）などの場合は、非雇用者が任意で
　　　課税繰り延べ口座に拠出するようになっており、雇用者が一定額を上乗せしてくれる場合と、
　　　してくれない場合がある。

　　　　確定拠出型年金は、確定給付型とは違い、株式、債券、マネー・マーケット・ファンド（MMF）の
　　　どれに投資するかは通常、被雇用者が選択できるようになっている。
　


　確定拠出型企業年金（401K　plan）
　　　　雇用者がスポンサーとなり、従業員が税引き前給与からの天引きによって、拠出し
　　　積み立てていく退職貯蓄プラン。

　　　　雇用者が一定額まで上乗せして拠出してくれる「マッチング拠出」が普通。

　　　　運用は、従業員の自己責任により、株式・債券・短期金融商品などの選択肢の中から
　　　自分で選んで、資金配分を行う。

　　　　運用収益は、資金を引き出すまで課税が繰り延べられる。



　確定給付型年金　defined-benefit　plan
　　　　従来型の企業年金プラン。
　　　　退職後、自分の年齢、給付水準、勤続年数に応じて、毎月決まった額の小切手を
　　　受け取れるもの。

　　　　401Kなどの確定拠出型年金とはことなり、年金給付を受けるために、必ずしも給与の一部を
　　　拠出しなければいけない、というわけではない。

　　米国の確定拠出年金制度をまねた、「日本版４０１K」は、本家とは比較にならない程
　従業員に不利な法律といわれている。

　　第一に、法制定の目的が異なる。
　　米国は、労働者の老後資金確保を目的とし、高収益で豊富な選択肢を用意されている。
　もちろん自己責任であるのは、当然として、ITブーム等のおかげか実際に億万長者が出現
　している。
　　翻って、日本版４０１K導入の目的は、ゼロ金利で給付利回り確保が難しくなった
　企業の確定給付型年金の破綻を救うためと思われます。
　　
　
　　企業の言い分は、「あなたの退職金として、従来から予定していただけ積立て上げます。
　選択肢は、保守的なものから、積極運用まで準備しました。
　　お好きな資金配分と、乗り換えも自由にできますよ。
　しかし、運用はあなたの責任ですよ！！！」

　　ということで、企業としては、これまで労働組合に約束してきた確定給付のリスク
　（特に、団塊世代の大量退職にともなう資金繰りの悪化）が避けられることになる。

　　面白い（悲劇的な）ことに、資金運用法として用意された選択肢は、小数点以下２桁目
　の積立預金に近いものか、投資信託等は、極小成果にもかかわらず、どれも運用手数料が
　高く、証券会社、銀行救済としか思えない情けないものばかり。

　　会社が準備した運用委託先説明会で、話を聞いたとき、「運用のプロ」という
　言葉が何度も繰り返された。
　　その時、日本の投資信託の成績、運用実態を知っている私は、こう思いました。
　　　「大切な退職金です。とても”運用の素人”には任せられません！」
　
　　という経緯で、早期リタイアの道を歩みました。


　　日本版４０１Kで、億万長者がでたら、東京中逆立ちして歩きたい気分です。
　　
　　もしも、あなたの企業が４０１K導入を検討中なら、是非とも、投資信託の実績を
　確認して下さい。
　　優良企業の株を保有しているだけで儲かった時代は、過去のものです。

　　あなたの大切な退職金は、これからの大イベント（地震、国債暴落、中国バブル崩壊、
　財政破綻）から可能な限り遠ざけましょう。

　　　　　
　　　　

　　　最後に、常葉学園大学教授で、経済評論家の副島隆彦氏の言葉を添えさせて頂きます。

　　　　＜＜「戦争経済に突入する日本」　副島隆彦著　254ページ～から抜粋します＞＞

　　　　　迫りくる日本国内の金融･経済情勢不安を乗り切るためにも、欧米の資産家の人達が歴史的に
　　　利用してきた、伝統あるオフショア非課税金融特区（タックスヘイブン）を日本人もどんどん活用
　　　すべきである。

　　　　金融は完全に自由化されているのだから、日本の資産家達が自分の責任で海外の優れた
　　　金融商品を買って、安全な投資を心がけるのは当然なことである。
　　　　　　　　　　　・・・中略・・・
　　　　なぜユダヤ人が歴史的にヨーロッパでこれほど嫌われたかは、貨幣や国債や信用制度の発達と
　　深く関わっているからである。
　　　　だから世の中の全ての話は、お金の貸し借りと資金の運用を中心に出来上がっているのである。
　　　　この点においては国家も個人も差はない。
　　　　だから命の次に大事であるといわれるお金の話こそは、恥ずかしがったり照れたりしないで、
　　真正面からみんなで真剣に公然と行わなければならないのである。
　　　　金の話を汚いことだと思って、避けて通ろうとしている人の生き方を、知的で高級だなどと
　　思い込んでいるうちは大した人間ではない。

　　　　ヨーロッパ諸国の宮廷ユダヤ貴族達が、長い年月をかけて強固に作り上げてきたのが
　　現代の金融システムである。
　　　　彼らは財務官僚として公式の仕事をする以外に、自分達だけは、こっそりと特権を王様からもらって、
　　世界各地域に散らばっている貿易の拠点となった「自由貿易港（フリーポート、香港やシンガポール、
　　日本で言えば戦国時代の堺の港）」に、自分達の資金の隠し場所をこっそりと作った。
　　　　これが「オフショア（offsyore）」の始まりである。

　　　　この「オフショアマネーセンター」は、「金融特区」とも呼ばれ、自由港フリーポートとして
　　関税タリフ（貿易税）が極めて安いことと同時並行になっている。
　　　　現在も、国際ユダヤ銀行家や各国の主要な財界人たちが、このシステムの統括、
　　総元締めを受け継いでいる。

　　　　日本人も、もっとこうした世界基準での資産管理の真実と、その現状をよく理解しなくてはならない。
　　　　そして、国内での生活資金と海外で保全すべき資産とを、賢く分散する考え方を徐々に
　　身につけなければいけない。

　　　　自分の資産防衛の選択肢として、こうした外国への資金投下が今後、ますます重要に
　　なってゆくだろう。　

　　　　オフショアは、このように歴史的に形作られたものであるから、頑丈な制度で守られている。
　　　　各国の税務当局からの問い合わせなどは、鼻で笑って蹴飛ばす。
　　　　それこそがまさしくフリーポートの思想なのである。
　　　　　　　　　　　・・・中略・・・
　　　　これらのオフショアでは、各国政府からの規制を受けずに、より柔軟で長期的な資産管理･運用
　　が行われている。
　　　　欧米の富裕層や資産家層にとっては当たり前のこうした合法的な資産保全の知識が、
　　どうして日本国内には伝わらないのだろうか。
　　　　インターネットで公表されている、世界基準での、ずば抜けて高い成績を上げている
　　海外ファンドの一覧表を掲げる。
　　　　これらを買おうと思えばいつでも買えるし、誰でも買えるのである。
　■海外ファンド　　　　　→安全・安心の海外ファンド活用法　　　　→海外投資と税金　　　　　　　　→日本は利上げを急ぐな！OECD事務総長
　　　　　　　　　　　　　→フリーランチ投資家七つの鉄則　　　　　→狭められるオフショア口座開設　→ヘッジファンド投資三つのリスク
　　　　　　　　　　　　　→納税者番号・選択制で導入　　　　　　　→利回り20%超のカラクリ　　　　 →分散投資が利益安定のキモ
　　　　　　　　　　　　　→財産税を錬金術に　　　　　　　　　　　→人口減少と日本経済　　　　　　→国家破産・予想される事態
　　　　　　　　　　　　　→オランダ経由の課税逃れ防止　　　　　　→ネバダレポート　　　　　　　　→国家破産下では金は使えない
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