★ＳＷＡＰＰＥＲ１億円プロジェクト★　【真ＦＸアルティメットマニュアル】
　　　　　　　→　世界への挑戦状【ＦＸ１億円プロジェクト】



　　　最後に、常葉学園大学教授で、経済評論家の副島隆彦氏の言葉を添えさせて頂きます。

　　　　＜＜「戦争経済に突入する日本」　副島隆彦著　254ページ〜から抜粋します＞＞

　　　　　迫りくる日本国内の金融･経済情勢不安を乗り切るためにも、欧米の資産家の人達が歴史的に
　　　利用してきた、伝統あるオフショア非課税金融特区（タックスヘイブン）を日本人もどんどん活用
　　　すべきである。

　　　　金融は完全に自由化されているのだから、日本の資産家達が自分の責任で海外の優れた
　　　金融商品を買って、安全な投資を心がけるのは当然なことである。
　　　　　　　　　　　・・・中略・・・
　　　　なぜユダヤ人が歴史的にヨーロッパでこれほど嫌われたかは、貨幣や国債や信用制度の発達と
　　深く関わっているからである。
　　　　だから世の中の全ての話は、お金の貸し借りと資金の運用を中心に出来上がっているのである。
　　　　この点においては国家も個人も差はない。
　　　　だから命の次に大事であるといわれるお金の話こそは、恥ずかしがったり照れたりしないで、
　　真正面からみんなで真剣に公然と行わなければならないのである。
　　　　金の話を汚いことだと思って、避けて通ろうとしている人の生き方を、知的で高級だなどと
　　思い込んでいるうちは大した人間ではない。

　　　　ヨーロッパ諸国の宮廷ユダヤ貴族達が、長い年月をかけて強固に作り上げてきたのが
　　現代の金融システムである。
　　　　彼らは財務官僚として公式の仕事をする以外に、自分達だけは、こっそりと特権を王様からもらって、
　　世界各地域に散らばっている貿易の拠点となった「自由貿易港（フリーポート、香港やシンガポール、
　　日本で言えば戦国時代の堺の港）」に、自分達の資金の隠し場所をこっそりと作った。
　　　　これが「オフショア（offsyore）」の始まりである。

　　　　この「オフショアマネーセンター」は、「金融特区」とも呼ばれ、自由港フリーポートとして
　　関税タリフ（貿易税）が極めて安いことと同時並行になっている。
　　　　現在も、国際ユダヤ銀行家や各国の主要な財界人たちが、このシステムの統括、
　　総元締めを受け継いでいる。

　　　　日本人も、もっとこうした世界基準での資産管理の真実と、その現状をよく理解しなくてはならない。
　　　　そして、国内での生活資金と海外で保全すべき資産とを、賢く分散する考え方を徐々に
　　身につけなければいけない。

　　　　自分の資産防衛の選択肢として、こうした外国への資金投下が今後、ますます重要に
　　なってゆくだろう。　

　　　　オフショアは、このように歴史的に形作られたものであるから、頑丈な制度で守られている。
　　　　各国の税務当局からの問い合わせなどは、鼻で笑って蹴飛ばす。
　　　　それこそがまさしくフリーポートの思想なのである。
　　　　　　　　　　　・・・中略・・・
　　　　これらのオフショアでは、各国政府からの規制を受けずに、より柔軟で長期的な資産管理･運用
　　が行われている。
　　　　欧米の富裕層や資産家層にとっては当たり前のこうした合法的な資産保全の知識が、
　　どうして日本国内には伝わらないのだろうか。
　　　　インターネットで公表されている、世界基準での、ずば抜けて高い成績を上げている
　　海外ファンドの一覧表を掲げる。
　　　　これらを買おうと思えばいつでも買えるし、誰でも買えるのである。

--------------- 以上で引用終わり　----------------------------------------------------

　　　　いかがでしょうか？
　　　　私も勤め始めてしばらくは、銀行預金（財形貯蓄）のみで、広い意味での投資を
　　　考えていませんでした。
　　　　しかし、「複利計算の魔術と、お金にお金を稼がせる」という考え方を知ってからは、
　　　投資対象の研究と、投資技術の向上を心がけてきました。

　　　　「海外ファンドに投資する」方法については、知識としては「海外投資を楽しむ会」を知った
　　　１０年以上前からありましたが、実現できませんでした。
　　　　私にとっては、正直なところ海外ファンドは、他人事。
　　　　すばらしい成果を挙げている実態を知っても、「きっと怪我をするよ！」と、敬遠してました。

　　　　お恥ずかしいことに、投資対象としての存在だけを知り、具現化範囲、方法については、
　　　思考停止を起こしておりました。

　　　　しかし、この思考の壁（バカの壁）を崩さねばならない事態が起きました。
　　　　それが、この国の節操のない赤字国債の累積でした。

　　　　このままいけば、いずれは破綻（デフォルト）か、インフレか、財産税かと
　　　杞憂しております。
　　　　今（０８年２月）でも、国会答弁を聞いていますと、政治家、官僚には「赤字国債を
　　　返済する意思はない」としか思えない状態です。
　　　　特殊法人も、それを擁護する政治家、官僚も、既得権益を死守する意思が固いですね。
　　　　道路予算、ガソリン税の必然性を説得する理由を聞くと、国民を小ばかにしている屁理屈
　　　としか思えません。笑っちゃいます(~_~;)

　　　　不摂生大国の米国の凋落と、日本国のどちらが先かは、わかりませんが、
　　　金融危機、開戦、テロ、自然災害等をキッカケに一気に崩れることを恐れます。

　　　　アメリカ（1500兆円）も日本（500兆円）も経済規模がおおきいですから、変化は
　　　徐々にしか起きてこないでしょう。
　　　　しかし、兆しが徐々に大きくなり（現状その変化の兆しを感じます）、加速度的に
　　　崩れる可能性が考えられます。

　　　　「インテリの条件は、先々のリスクに備えがあるか否か」という言葉を記憶しております。
　　　　現在の国家会計（税収40数兆、支出80数兆、毎年新規赤字国債30兆）では、
　　　持続不可能なのは明らか。
　　　　赤字国債の累積は850兆円を超え、毎年償還期限が来る国債は、借換え債という
　　　マジックで誤魔化している。（国に逆らえない国債シンジケート団をつくり、札割れして
　　　価格が暴落しないように、強制的に引き受けさせている）

　　　　国家の一般会計８５兆円を国会で厳重に審議させることによって、特別会計３００兆円を
　　　国民の目から隠しこみ、贅沢三昧に使っている。
　　　　官僚が考えた仕組みで、傑作なのは、特別会計が赤字になった時は、
　　　一般会計から補填するのに、黒字分は過剰消費するか、隠し資産にする仕組みである。
　　　　こんなおいしい仕組み（既得権益）を、死守するのは当然かもしれませんね、冬●さん！

　　　　こういう暴●団顔負けの仕組みが、永遠に維持できるはずがないと考えた方は、
　　　個人的な対策を練られたらいかがでしょうか？


　　　　　副島氏は、属国である日本のゼロ金利政策は、宗主国である米国の意思と
　　　主張されています。
　　　　事実、過去の金利差をみると、３〜４％以上常に米国が高く、日本の資金が米国に
　　　吸い上げられる仕組みが納得できる。

　　　　　ゼロ金利解除は日銀の独立性の象徴。
　　　　　でも、金利を上げたら、850兆円（一説には、自治体含めれば1200兆円）といわれる
　　　　累積国債の金利上昇のトリガーとなることは避けられない。
　　　　　すぐに全部に影響するわけではないが、850兆円に対し１％の金利上昇で、
　　　　年間利息は8.5兆円増える。
　　　　　過去には、10％を超える高度成長期もあったが、平均すれば４％超。
　　　　　金利上昇が３％と仮定した場合、年間利息は25.5兆円増となる。

　　　　　一般会計の税収他が４３兆円と仮定したら、その６割が利息返済で無くなる。
　　　　　年間支出が今と同じ８５兆円なら、新発赤字国債発行額は67.5兆円となります。
　　　　　その頃には、赤字国債も雪だるま状態。

　　　　　こんな財政はあり得ません＼(~o~)／

　　　　　
　　　　　と、考えた末、行動を起こしてみたら、あら不思議。
　　　　　「食わず嫌い」、「産むが易し」、想像以上に簡単にあこがれの海外投資ファンドを
　　　　契約することが出来ました。

　　　　　　「資産は銀行預金のみ」というのが、日本人の一般的な考え方だったと
　　　　思います。
　　　　　　でも、資産運用において、国境の無いボーダーレス社会に突入した現代では、
　　　　とても諸外国と競争していけないのではないでしょうか？
　　　　　　従来禁止されていた個人の海外投資が、法的にも許されるようになりました。

　　　　　　海外と取引するには、どうしても英会話の壁を考えてしまいますが、
　　　　　英会話のできない日本人のニーズを満たしてくれる機関は沢山有ります。
　　　　　　事実、私も英会話が出来ませんが、オフショアバンクも、ヘッジファンドも
　　　　　全て日本語で通しました。

　　　　　　つまるところ、動き始めるか否かの問題です。
　　　　　　有名なMan社（Man Investments Ltd)が運用しているヘッジファンドでも、
　　　　　最低投資額５，０００豪ドル（約５０万円）から可能なものがあります。
　　　　　　まず、小さく投資して、その成果をゆっくり楽しんで下さい。
　　　　　上下にブレはありますが、平均して年率１５％程度は、達成すると思います。

　　　　　　私の持っている　Series10 OM-IP220 Ltd （05年６月スタート）は、08年１月末で
　　　　　４５．９％増になりました。
　　　　　　不特定多数（誰でも見られる）に、ファンドのパフォーマンスを開放していることも、
　　　　　Man社の自信の現れでしょう。
　　　　　　下記のページの上部にある　Fund Prices　をクリックすると、成績が見られます。
　　　　　　　→　http://www.maninvestments.com.au/index.cfm?action=cat&cat_id=31

　　　　　　昨年（07年）から騒がれているサブプライム問題は、米国経済に暗い影をおとし、
　　　　　基軸通貨米ドルの地位が揺らぎ始めているようです。

　　　　　　この現象は、様々なところに見受けられます。
　　　　　　例えば、
　　　　　　　　　・すでに、EURの発行額がUSDを超えたこと
　　　　　　　　　　　→EUR建て貿易が増えている？、外貨準備も　
　　　　　　　　　・ロシアの原油、天然ガスはルーブルで取引
　　　　　　　　　・イランの原油は、（一部？）EUR取引可
　　　　　　　　　　　　　（他の産油国も追随？）
　　　　　　　　　・米国債重点保有国のサウジと中国が外貨準備をEURに転換させている
　　　　　　　　　・米国公債残高の累増を日本とサウジと中国がファイナンスしている
　　　　　　　　　　　　らしい？が、はたしてUSDの下落を中国がだまって見ているのか？
　　　　　　　　　・米国からのキャピタルフライトも始まっているらしい？？？
　　　　　　　　　・基軸通貨がドルとユーロの二本立てになるという経済学者もいる

　　　　　　というような状況から、ユーロ（EUR）か豪ドル（AUD）建てのファンドの方が
　　　　　安心できるかも？

　　　　　　豪ドルで最低投資額が小さいファンドは、お試しの海外投資として
　　　　　最適と考えますが、いかがでしょうか？
　　　　　　満期時の元本保証（豪ドル基準）があることも、お奨めの理由です。

　　　　
｜海外ファンド｜株式相場技法うねり取り｜FX（外国為替証拠金取引）｜情報起業｜料理・グルメ｜お奨め本｜注文方法｜筆者｜特定商取法｜サイトマップ｜TOP｜
｜FX（外国為替証拠金取引）Map|FX（外国為替証拠金取引）マニュアル・Map｜海外ファンド活用法Map｜株式相場技法うねり取りMap｜