海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

 海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
 英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。 そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

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  「スマートマネー流株式選択術」 ネリー・S・ファン+ピーター・フィンチ著

■日経平均株価(日経平均) Nikkei

 東京証券取引所(東証)上場の大型株225銘柄の単純平均株価。

 ダウ工業株30種平均(ダウ平均/NYダウ)の日本版で、実際1985まで「日経ダウ」と呼ばれていた。
 NYダウと同様、代表的なブルーチップ(優良株)から成る。

 株価にウェートが置かれ、時価総額加重式ではない。


■ダウ・ジョーンズ平均株価 Dow Jones averages

 業種別に株価の動きを追った4種類のダウ平均がある。

 ダウ工業株30種平均(NYダウ)は工業株30銘柄、ダウ輸送株20種平均は航空・鉄道・トラック運用関連の20銘柄、ダウ公共株15種平均はガス・電気・電力関連の15銘柄の値動きを測定し、ダウ総合65種平均(総合65種)は上記3業種の全65銘柄をモニター(監視)している。

 ただし、ダウ平均のウェートは株価にあり、S&P500のように時価総額加重式ではないため、昔から批判が出ている。
 いずれも採用銘柄の平均株価を算出しただけなので、低位株よりも値嵩株がインデックスの動きを大きく左右することになるからだ。
 しかし市場全体にとっては、株価など時価総額に比べれば取るに足らないものだ。
 

■ダウ工業株30種平均ダウ平均/NYダウ

 単に「Dow」あるいは「DJIA」と称されることが多い。
 株式市場のパフォーマンスを示す指標として広く報道され、最も名が通っている。

 大型優良株30銘柄の値動きを追ったもので、その時価総額を合計すると、ニューヨーク証券取引所(NYSE)の全上場株式時価総額のざっと20%に匹敵する。
 とはいえ、NYSEの時価総額の80%超を占めるS&P500ほどの規模はないため、しばしば批判の的となる。

 アナリストによっては、時価総額指数のほうが株式市場の全体像をより正確にとらえているという人もいる。


■S&P500(S&P500種株価指数)Standard & Poor's 500 stock index

 市場規模、流動性、業種を代表する銘柄といった一定基準によって選ばれ500銘柄のインデックス。
 市場全体の動きを示すベンチマークとして使われる。

 ダウ工業株30種平均よりも広範かつ総合的な指数で、11の産業部門から時価総額上位のアメリカ企業が採用されている。
    
 時価総額加重式なので、各採用銘柄のウェートは時価総額に比例し、小型株よりも大型株の価格変動がその規模に応じてカウントされるようになっている。
 ウェートが株価で決まるダウ平均とは対照的で、ダウ平均の場合は、企業規模が考慮されず各銘柄の値動きがすべて等しくカウントされる。


ナスダック(米店頭株式市場) Nasdaq

 全米証券業協会(NASD)によって運営されている電子株式市場。
 ブローカーはコンピュータネットワークを通じて気配値を得、電話かコンピュータんレットワークを介して取引を行う。

 この市場で取引されている全銘柄をカバーしたインデックスを「ナスダック総合指数」という。

 商いを集中化させるような取引所があるわけではないため、「店頭市場」(OTC)あるいは「相対(あいたい)売買市場」ともいわれる。
 ナスダックで取引されている株にはハイテク関連が多い。


■AMEXマーケット・バリュー・インデックス AMEX Market Value Index

 アメリカン証券取引所(AMEX)上場の全主要産業を代表する800社以上のパフォーマンスを測定した株価指数。


FT100ファイナンシャルタイムズ100種総合株価指数FT-SE100

 Financial Times-Stock Exchange 100-Share Index の略。
 ロンドン証券取引所に上場している時価総額上位100社のインデックス。
 FT-SE250は、上位100社に続く大企業250社のインデックス。


 


   

         ★★★★★★ 投資の基本的考え方について ★★★★★★

 学校では決して教えないことですが、経済(おかね)の基礎を学ぶことは、資本主義世界に生きていくうえで、必須なことと考えております。

 人類が、貨幣(@価値尺度、A交換手段、B蓄財手段の三機能)を発明してから、物々交換に頼っていた人間社会を飛躍的な速度で進化させる原動力となったことは、間違いないでしょう。

 私も勤め始めてしばらくは、お金は郵便貯金か、銀行預金するものだと思い込んでおりました。
 この考え方が変わったのは、「複利計算の魔術と、お金にお金を稼がせる」という考え方を知ってからです。
 それ以降は、投資対象の研究と、投資技術の向上を心がけてきました。

 「海外ファンドに投資する」方法については、知識としては「海外投資を楽しむ会」を知った10年以上前からありましたが、実現できませんでした。

 私にとっては、正直なところ海外ファンドは、他人事。
 いかにすばらしい成果を挙げている事実を知っても、「きっと大怪我をするよ!」と、敬遠してました。

 お恥ずかしいことに、投資対象としての存在だけを知り、具現化範囲、方法については、思考停止を起こしておりました。

 しかし、この思考の壁( 養老猛著・バカの壁 )を崩さねばならない事態が起きました。
 それが、この国の節操のない赤字国債の累積が、財政破綻を回避できる水準を、既に大幅に超えている事実を知ったこと。

 このまま赤字国債の発行と借換え債の累増が続けば、いずれは破綻(デフォルト)か、ハイパーインフレか、財産税か・・・?にならざるを得ません。
   
 今(08年2月)でも、国会答弁を聞いていますと、与党政治家、官僚は
     「
最初から、赤字国債を返済する意思はございません!
                 私の任期中が持てば、後は野となれ・・・」

と言っている、としか思えません。

 特殊法人も、それを擁護する政治家、官僚も、「国民のため」など寸分も考えておりません。
 既得権益を死守することだけで、思考回路が満杯です。
 道路予算、ガソリン税の必然性の理由を聞くと、国民を小ばかにしている屁理屈としか思えません。
 笑っちゃいます(~_~;)

 不摂生大国の米国の凋落と、日本国のどちらが先かは、わかりませんが、金融危機、開戦、テロ、自然災害等をキッカケに一気に崩れることを恐れます。

 アメリカ(GDP1500兆円)、日本(GDP500兆円)、両国とも経済規模が大きいため、巨艦が沈む時のように、変化は徐々にしか起きてこないでしょう。
 しかし、兆しが徐々に大きくなり(現状その変化の兆しを感じます)、加速度的に崩れる可能性が考えられます。

 「インテリの定義は、先々のリスクに備えがあるか否か」 という言葉を記憶しております。
 現在の国家会計(税収40数兆、支出80数兆、毎年新規赤字国債30兆)では、持続不可能なのは明らかです。
 赤字国債の累積は850兆円を超え、毎年償還期限が来る国債は、借換債というマジックで誤魔化している。(国に逆らえない国債シンジケート団をつくり、札割れして価格が暴落しないように、強制的に引き受けさせている)

 国家の一般会計85兆円を国会で厳重に審議させることによって、特別会計300兆円を、国民の目から隠しこみ、贅沢三昧に使っている。

 官僚が考えた仕組みで、傑作なのは、特別会計が赤字になった時は、一般会計から補填するのに、黒字分は過剰消費するか、隠し資産にする仕組みである。
 こんなおいしい仕組み(既得権益)を、死守するのは当然かもしれませんね、冬●さん!

 こういう暴●団顔負けの仕組みが、永遠に維持できるはずがないと考えた方は、個人的な対策を練られることをお奨め致します。


 副島隆彦氏は、属国である日本のゼロ金利政策は、宗主国である米国の意思と主張されています。
 事実、過去の金利差をみると、3〜4%以上常に米国が高く、日本の資金が米国に吸い上げられる仕組みが納得できる。

 ゼロ金利解除は日銀の独立性の象徴。
 でも、金利を上げたら、850兆円(一説には、自治体含めれば1200兆円)といわれる累積国債の、金利上昇のトリガーとなることは避けられない。

 すぐに全部に影響するわけではないが、850兆円に対し1%の金利上昇で、年間利息は8.5兆円増える。
 過去には、10%を超える高度成長期もあったが、平均すれば4%超。
 金利上昇が3%と仮定した場合、年間利息は25.5兆円増となります。

 一般会計の税収他が43兆円と仮定したら、その6割が利息返済で無くなる。
 国家予算85兆円の内、55.5兆円(金利25.5兆+新発赤字国債30兆)65%が借金とは、末期的症状です。
 「2010年、プライマリーバランスゼロ」とは、たわごともいい加減にしてくれ\(~o~)/

     
  と・・・、考えた末、行動を起こしてみたら、あら不思議。
 「食わず嫌い」、「産むが易し」、あこがれの海外投資ファンドを想像以上に簡単に取得することが出来ました。

 「資産は銀行預金のみが、日本人の一般的な考え方」というのが、資産別の分類表に現れております。
 しかし、資産運用において、国境の無いボーダーレス社会に突入した現代では、とても諸外国と競争していけないのではないでしょうか?

 従来禁止されていた個人の海外投資が、法的にも許されるようになりました。

 海外と取引するには、どうしても英会話の壁を考えてしまいますが、英会話のできない日本人のニーズを満たしてくれる機関は沢山有ります。
 事実、私も英会話が出来ませんが、オフショアバンクも、ヘッジファンドも全て日本語で出来ました。

 つまるところ、「その気があるか否か」だけの問題です。
 有名なMan社Man Investments Ltd)が運用しているヘッジファンドでも、最低投資額5,000豪ドル(約50万円)から可能なものがあります。
 まず、小さく投資して、その成果をゆっくり楽しんで下さい。
 上下にブレはありますが、平均して年率15%程度は、達成すると思います。

 私の所有している Series10 OM-IP220 Ltd (05年6月スタート)は、08年1月末で45.9%増になりました。
 不特定多数(誰でも見られる)に、ファンドのパフォーマンスを開放していることも、Man社の自信の現れでしょう。
     → OM-IPファンドの成績一覧(Man Investments Australia)  をご覧になってお分かりのように、OM-IP220 は、どのシリーズでも好成績です。

 Rising Guarantee とは、今ファンドが破綻したとしても、満期になれば、元本に加えてこの増分を保証するという意味です。

 昨年(07年)から騒がれているサブプライム問題は、米国経済に暗い影をおとし、基軸通貨米ドルの地位が揺らぎ始めているようです。

 この現象(原因?)は、様々なところに見受けられます。
 例えば、
      ・すでに、EURの発行額がUSDを超えた
        →EUR建て貿易が増えている?、外貨準備も? 
      ・ロシアの原油、天然ガスはルーブルで取引
      ・イランの原油は、(一部?)EUR取引可
          (他の産油国も追随?)
      ・米国債重点保有国のサウジと中国が外貨準備をEURに転換させている
      ・米国公債残高の累増を日本とサウジと中国がファイナンスしている
         らしい?が、はたしてUSDの下落を中国がだまって見ているのか?
      ・米国からのキャピタルフライトも始まっている?
      ・基軸通貨がドルとユーロの二本立てになるという?

というような状況から、ユーロ(EUR)か豪ドル(AUD)建てのファンドの方が安心できるかも?

 豪ドルで最低投資額が小さいファンドは、お試しの海外投資として最適と考えますが、いかがでしょう?
 満期時の元本保証(豪ドル基準)があることも、お奨めの理由です。      





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