海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

  海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
  英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

 関連記事 【基礎:物価指数】  
◆財政破綻はおきるだろうか
◆財政破綻の確率は46%
◆安全・安心の海外ファンド活用法
◆物価指数
◆中央銀行の役割
◆GDPとGNP
◆マクロ経済学
◆マクロモデル
◆ミクロ経済学の特徴
◆政府の経済活動

◆相場技法の種類

◆実際投資に役立つ王道の著
◆定期預金や郵便貯金は欠陥商品
◆ABS/SPC(特別目的会社)
◆ALM(Assets and Liabilities)
◆RR分類と受益証券説明書
◆保護預かり/保管振替制度と単位株
◆株式累投(るいとう)とミニ株
◆証券総合口座とラップ口座
◆金融持ち株会社
◆証券取引所
◆店頭市場とJASDAQ
◆譲渡性預金CDとCP
◆モーゲージ担保証券MBSとCMO
◆EBITとEBITDA
◆IRA(個人退職年金勘定)
◆インデックスと指数裁定取引
◆インデックス運用とインデックスファンド
◆売上高利益率の各種
◆景気指標と先行・遅行指数
◆ゼロクーポン債とコーラブル債
◆株価オプションと株価指数オプション
◆キャピタルゲインとキャピタルロス
◆ファンドの回転率と買戻し手数料
◆グロース投資(成長株)と積極型
◆債券・社債と債券ファンド
◆株式ファンド・インカムファンド
◆純資産と純資産価額/NAV
◆消費者物価指数CPIと生産者物価指数
◆バリュー投資とバリュー型ファンド
◆転換社債型新株予約権付社債(CB)
◆イールドスプレッドとイールドカーブ
◆直接金融と間接金融
◆金利と債券価格
◆金利と為替
◆優先株と劣後債
◆BIS規制と早期是正措置
◆金融商品の型とタイプ
◆リスクを減らす方法@
◆リスクを減らす方法A
◆リスク許容度と期待リターン
◆モノラインとは
◆直接金融と間接金融
◆銀行の業務
◆銀行に対する規制
◆自己資本比率規制
◆証券取引所の機能
◆投資信託の仕組み
◆RTGSと時点ネット決済
◆ヘッジファンド
◆税効果会計
◆モラルハザード
◆金融政策の有効性
◆信用創造
◆ハイパワードマネー
◆スワップ取引
◆オプション取引
◆先物取引
◆証券化
◆外国為替相場とは
◆変動相場制
◆購買力平価説
◆為替レートの変動要因
◆基軸通貨
◆国際収支統計
◆債券収益七つのキーワード
◆外貨建て資産を持つ意味とは
◆外債の元利金支払い不能リスク
◆公開市場操作と預金準備率操作
◆M&A活発化の背景
◆TOB・株式公開買い付け
◆買収防衛策・ポイズンピル
◆MBOが増えている背景
◆投資ファンドとは
◆M&Aとは何だろう
◆トービンのQ
◆X−非効率とM&A
◆商法に導入された株式交換制度
◆M&Aの目的
◆裁定取引リスク・アービトラージャー
◆5%ルールとグリーンメール規制
◆LBOとは
◆白馬の騎士と黒馬の騎士

◆相場技法の種類

 

図解雑学 マクロ経済学」 東京大学教授 井堀利宏 著

■消費者物価指数と卸売物価指数

 世の中には様々な財・サービスに値段がついています。
 一般物価水準とは、一国全体の様々な財・サービスの価格の平均値のことです。
 これを指数化したものが物価指数です


 物価指数には、消費者物価指数卸売物価指数が有ります。
 前者は、家計が消費する消費財から構成される物価指数です。
 後者は、原材料や輸入・輸出財など企業の生産活動に用いられる生産財から構成される物価指数です。

 家計の消費行動にとって、最もみじかな物価指数は、消費者物価指数です。
 この指数が上昇するとき、家計は消費財・サービスの価格が上昇して、インフレーション(物価の継続的上昇)が進行していると感じます。

 一方企業にとっては卸売物価指数も重要です。
 生産活動をするのに、原材料の購入は不可欠です。その際に問題となるのは消費財ではなく、生産に投入される生産財です。
 卸売物価指数がそれほど上昇していなければ、たとえ消費者物価指数が大きく上昇しても、生産活動にはそれほどの影響はありません。


■GDPデフレーター

 GDPデフレーターとは、名目GDPと実質GDPの比率として計算される物価指数です。
 名目GDPが実質GDPよりも大きな率で上昇すれば、GDPデフレータがその率で上昇したとみなすことになります。

 GDPデフレータは、消費財の価格も生産財の価格もともに考慮した物価指数になっています。
 そのため、一国全体の物価の変動をまとめてみる際には、最も適切な指数だといえます。


   


海外ファンド株式相場技法うねり取りFX(外国為替証拠金取引)情報起業料理・グルメお奨め本注文方法筆者特定商取引法サイトマップTOPページ