海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

 海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
 英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。 そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

貨幣・価値貯蔵手段  

                        「図解雑学 通貨と経済」 野村茂治 著

 ●通貨における名目上の価値

    私たちは給料を受け取ったら直ぐに全部使うわけではなく、使うまでに何らかの
   時間が経過します。
    つまり、貨幣は価値を蓄えておく価値貯蔵手段として機能します。

    しかし、貨幣の実質的な価値は変動することがあります。
    物価がどんどん上昇している状況では、貨幣の実質価値が下がりますが、
   貨幣の実質価値が下がると、貨幣の価値貯蔵手段としての機能は低下します。
    なぜなら、貨幣の額面は変わらなくても、モノを買う購買力が低下していくので、
   人々は貨幣を手放してモノ自体を手に入れておいた方がとくになるからです。

    逆に、物価が下落している状況では、貨幣の実質価値が上昇するので
   人々は貨幣を蓄えて消費を控えるようになります。



 ●貨幣が持つ流動性

    価値の貯蔵手段を選択するとき、利子や利益を稼ぐことができる
  資産(債権・株・土地)が有るにもかかわらず、なぜ人々は貨幣を保有
  するのでしょうか。
   それは貨幣が最も高い流動性をもつからです。

   流動性というのは、コストをかけずに交換手段(現金)に変える
  ことができる容易さの程度を表します。

   例えば土地を持っていても、それですぐにアイスクリームを買う
  ことはできません。
   土地を交換手段としての貨幣に変えるには、多くの時間とコストが
  かかります。
   しかし交換手段そのものである貨幣ならば、コストをかけずに
  容易に財を手にすることができます。

   このように、貨幣には流動性という特質があるので人々が保有
  する理由になるわけです。
 



    <<「戦争経済に突入する日本」 副島隆彦著 254ページ〜から抜粋します>>

     迫りくる日本国内の金融・経済情勢不安を乗り切るためにも、欧米の資産家の人達が歴史的に利用
  してきた、伝統あるオフショア非課税金融特区タックスヘイブン)を日本人もどんどん活用すべきである。


    金融は完全に自由化されているのだから、日本の資産家達が自分の責任で海外の優れた金融商品
  を買って、安全な投資を心がけるのは当然なことである。
           ・・・中略・・・
    なぜユダヤ人が歴史的にヨーロッパでこれほど嫌われたかは、貨幣や国債や信用制度の発達と
  深く関わっているからである。
    だから世の中の全ての話は、お金の貸し借りと資金の運用を中心に出来上がっているのである。
    この点においては国家も個人も差はない。
    だから命の次に大事であるといわれるお金の話こそは、恥ずかしがったり照れたりしないで、
  真正面からみんなで真剣に公然と行わなければならないのである。
    金の話を汚いことだと思って、避けて通ろうとしている人の生き方を、知的で高級だなどと
  思い込んでいるうちは大した人間ではない


    ヨーロッパ諸国の宮廷ユダヤ貴族達が、長い年月をかけて強固に作り上げてきたのが
  現代の金融システム
である。
    彼らは財務官僚として公式の仕事をする以外に、自分達だけは、こっそりと特権を王様からもらって、
  世界各地域に散らばっている貿易の拠点となった「自由貿易港フリーポート、香港やシンガポール、
  日本で言えば戦国時代の堺の港)」に、自分達の資金の隠し場所をこっそりと作った。
    これが「オフショアoffsyore)」の始まりである。

    この「オフショアマネーセンター」は、「金融特区」とも呼ばれ、自由港フリーポートとして
  関税タリフ貿易税)が極めて安いことと同時並行になっている。
    現在も、国際ユダヤ銀行家や各国の主要な財界人たちが、このシステムの統括、
  総元締めを受け継いでいる。

    日本人も、もっとこうした世界基準での資産管理の真実と、その現状をよく理解しなくてはならない。
    そして、国内での生活資金と海外で保全すべき資産とを、賢く分散する考え方を徐々に
  身につけなければいけない。

    自分の資産防衛の選択肢として、こうした外国への資金投下が今後、ますます重要に
  なってゆくだろう。

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             →国債の価格と金利           →国債の種類          →国債管理政策
             →景気とは               →個人向け国債元本割れなくす  →経済成長率
             →景気動向指数             →景気循環           →景気循環に関する理論
             →景気対策の根拠と方法         →金融政策と景気        →消費者物価指数・CPI
             →卸売物価指数とGDPデフレータ      →物価変動と資産価値      →インフレの原因と問題点
             →デフレの原因と問題点         →預金封鎖の可能性       →スタグフレーション
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