海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

 海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
 英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。 そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

マルクス経済学  

                        「図解雑学 通貨と経済」 野村茂治 著

 ●マルクス経済学の考え方
 
      マルクス経済学は、資本主義社会の歴史的発展法則を
     明らかにしようとする学問であり、資本主義社会における経済的関係
     が、いかに生成・発展し、やがてその内包している矛盾のために、
     どのように社会主義経済に取って代わられるかを説明します。


      したがって、マルクス経済学の研究領域は広く、
     社会的政治的諸制度、階級関係、国家の役割が、総合的・批判的
     に捉えられています。


      しかし、戦後とくにソ連が崩壊してからは影響力を失ってきました。


   ★★★★★★★ 投資の基礎知識:投資信託運用成績低迷について ★★★★★★★

    昨年までは、政府方針の「貯蓄から投資へ」の流れを受けたのか?、
   ゼロ金利の銀行預金を避け、外貨建ても含め投資信託(投信)への資金流入が
   活発でした。
    特に、年金生活者に好評といわれる、グローバルソブリンに代表される
   毎月分配型の投信へは、国内もの、海外もの問わず、加速度的な資金流入が
   みられました。

    ところが、昨年(07年半ば)以降、サブプライム問題が明らかになり、
   世界中の金融機関への影響が避けられなくなるに従い、株安、
   円高(高金利通貨へのキャリートレードの巻き直し)、リスク資産
   への投資削減が起き、投資信託の不調が目立つようになりました。

    もともと、グローバルソブリンは、配当に無理があり、円安と流入資金で
   配当を維持、元本は毀損という噂がありました。

    投資信託協会の統計によると、
      07年度末の公募株式投信の純資産総額は66.8兆円。
      06年末に較べると、プラス11.1兆円で過去最高です。

    全体としては、日本の株式で運用する投信は不振でしたが、
   中国やインドなど新興国の株式で運用する投信や、海外の高金利通貨で
   運用する投信が好調のようです。

    ところが、半期別の資金純増額を見ますと、年前半1〜6月が10.4兆円増
   なのに対し、後半7〜12月は4.2兆円増と6割もの減少です。

    この背景には、米国のサブプライムローンから派生したデリバティブ
   (低格付け債券と高格付け債券を融合させた商品を、再び、組み合わせた)
   商品が世界中に販売され、誰もが怖くて買わないため暴落、最終的に
   どれだけの損失になるか、算定できなくなっている。
    
    欧米は、時価会計が原則であるから、その損失額を算定するため投売り?
   するも、買い手不在で値付かずも出たらしい。
    これが、世界的にモノライン(金融保証会社)まで巻き込んだ金融市場の
   信用収縮懸念、景気減速懸念を引き起こしている。

    そして株式や不動産などの相場が昨年夏以降、急激に不安定になり、
   運用環境が大幅に悪化した結果、運用成績急落の投資信託が続出した。

    特筆すべきは、リスク限定型投信では株価急落によって、
   日経平均株価など予め決められた水準(ノックイン価格)を
   下回り、元本保証が消滅した商品が多発しているようです。

    安定志向の投資家に好まれる傾向がありますが、ノックイン価格を下回ると
   元本割れする可能性が高くなるというリスクは、忘れてはなりません


    むしろ、ノックインなどという概念が不要な、オルタナティブ(全天候型)投資
   を選ぶべきではないでしょうか?
    上がるだけでなく、必ず下がる時もある相場の世界において、
   「(空売りを交えないで)買いのみで利益を上げる」というのは、
   不可能ではないが、限りなく難しい
というのが、私の考えです。


■海外ファンド     →安全・安心の海外ファンド活用法    → 日本全体が夕張市状態です   →●●銀行の海外送金      
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             →古典派経済学             →マクロ経済学         →GDPとは何か
             →三面等価の原則            →有効需要の原理        →財政政策の総需要拡大効果
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             →景気動向指数             →景気循環           →景気循環に関する理論
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             →デフレの原因と問題点         →預金封鎖の可能性       →スタグフレーション
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