海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

 海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
 英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。 そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

【卸売物価指数とGDPデフレータ】

                   「図解雑学 通貨と経済」 野村茂治 著

 ●卸売物価指数


     インフレ率を測る指数として卸売物価指数(国によっては
   生産者物価指数
企業物価指数という)を説明します。
     ここで扱われる財は、生産者が卸売業者に販売する財で、
   工業製品、農水産物、鉱産物など、企業間で取引される製品
   (中間投入財も含む)や原材料の割合が高くなっています。
     また、サービスは含まれませんが、貿易財は含まれます。

     卸売物価指数が高くなりますと、小売業者は最終的に
   その高価になった費用を最終財価格に転嫁するので、卸売物価指数
   の変化は、近い将来において消費者物価指数の変化を引き起こすこと
   になります。

     なお、算出方法は消費者物価指数と同じです。



 ●GDPデフレータ
     
     GDPデフレータもインフレ率を測る一つの指数ですが、対象となるの
   はその国で生産される全ての財とサービスです。
     したがって、輸入財は含まれません。


     石油価格上昇の影響は、消費者物価指数に反映されますが、
   GDPデフレータには反映されません。
     また消費者は大型貨物船を購入しないので、その価格は消費者物価
   には反映されませんが、それは国内で生産されるので、GDPデフレータ
   には反映されます。

     GDPデフレータは、比較したい年に生産された財・サービスを購入する
   費用が、基準年と比べてどれだけ変化しているかを示す指標です。

     したがって算出方法は、まず基準年を決め、基準年の価格と
   比較年の生産量をかけた、比較年の実質GDPを求めます。
     この比較年の実質GDPで,比較年の名目GDPを割れば
   GDPデフレータとなります。

   GDPデフレータ=(比較年の名目GDP÷比較年の実質GDP)×100


   ★★★★★★★ 投資の基礎知識:投資信託運用成績低迷について ★★★★★★★

    昨年までは、政府方針の「貯蓄から投資へ」の流れを受けたのか?、
   ゼロ金利の銀行預金を避け、外貨建ても含め投資信託(投信)への資金流入が
   活発でした。
    特に、年金生活者に好評といわれる、グローバルソブリンに代表される
   毎月分配型の投信へは、国内もの、海外もの問わず、加速度的な資金流入が
   みられました。

    ところが、昨年(07年半ば)以降、サブプライム問題が明らかになり、
   世界中の金融機関への影響が避けられなくなるに従い、株安、
   円高(高金利通貨へのキャリートレードの巻き直し)、リスク資産
   への投資削減が起き、投資信託の不調が目立つようになりました。

    もともと、グローバルソブリンは、配当に無理があり、円安と流入資金で
   配当を維持、元本は毀損という噂がありました。

    投資信託協会の統計によると、
      07年度末の公募株式投信の純資産総額は66.8兆円。
      06年末に較べると、プラス11.1兆円で過去最高です。

    全体としては、日本の株式で運用する投信は不振でしたが、
   中国やインドなど新興国の株式で運用する投信や、海外の高金利通貨で
   運用する投信が好調のようです。

    ところが、半期別の資金純増額を見ますと、年前半1〜6月が10.4兆円増
   なのに対し、後半7〜12月は4.2兆円増と6割もの減少です。

    この背景には、米国のサブプライムローンから派生したデリバティブ
   (低格付け債券と高格付け債券を融合させた商品を、再び、組み合わせた)
   商品が世界中に販売され、誰もが怖くて買わないため暴落、最終的に
   どれだけの損失になるか、算定できなくなっている。
    
    欧米は、時価会計が原則であるから、その損失額を算定するため投売り?
   するも、買い手不在で値付かずも出たらしい。
    これが、世界的にモノライン(金融保証会社)まで巻き込んだ金融市場の
   信用収縮懸念、景気減速懸念を引き起こしている。

    そして株式や不動産などの相場が昨年夏以降、急激に不安定になり、
   運用環境が大幅に悪化した結果、運用成績急落の投資信託が続出した。

    特筆すべきは、リスク限定型投信では株価急落によって、
   日経平均株価など予め決められた水準(ノックイン価格)を
   下回り、元本保証が消滅した商品が多発しているようです。

    安定志向の投資家に好まれる傾向がありますが、ノックイン価格を下回ると
   元本割れする可能性が高くなるというリスクは、忘れてはなりません


    むしろ、ノックインなどという概念が不要な、オルタナティブ(全天候型)投資
   を選ぶべきではないでしょうか?
    上がるだけでなく、必ず下がる時もある相場の世界において、
   「(空売りを交えないで)買いのみで利益を上げる」というのは、
   不可能ではないが、限りなく難しい
というのが、私の考えです。


 ■海外ファンド     → 日本全体が夕張市状態です       →●●銀行の海外送金      →商品先物取引 
             → 海外ファンドの初回報告書       →名目金利と実質金利      →個人はプロに勝ち続けるのは難しい?
             →マンレポート(Man Report)入手法   →貨幣・価値貯蔵手段      →マンレポート(Man Report)入手法・続
             →国債残高13四半期連続過去最高    →景気動向指数と系列      →金持ちユダヤの格言
             →法貨                 →通貨の製造と発行       →バブル崩壊
             →手形と小切手             →銀行の三機能         →銀行の決済機能
             →銀行の信用創造機能          →直接金融と間接金融      →日銀の金融政策
             →日銀の公開市場操作          ペイオフ回避法        →預金保険
             →ペイオフ               →近代経済学          →マルクス経済学
             →古典派経済学             →マクロ経済学         →GDPとは何か
             →三面等価の原則            →有効需要の原理        →財政政策の総需要拡大効果
             →財政政策のマイナス面         →ケインズ学派の金融政策    →流動性のワナ
             →新古典派経済学の考え方        →学派別金利決定理論      →大量の国債発行
             →国債の価格と金利           →国債の種類          →国債管理政策
             →景気とは               →個人向け国債元本割れなくす  →経済成長率
             →景気動向指数             →景気循環           →景気循環に関する理論
             →景気対策の根拠と方法         →金融政策と景気        →消費者物価指数・CPI
             →卸売物価指数とGDPデフレータ      →物価変動と資産価値      →インフレの原因と問題点
             →デフレの原因と問題点         →預金封鎖の可能性       →スタグフレーション
             →外国為替と内国為替          →外国為替レートと為替リスク  →外国為替による決済
             →外国為替市場の参加者と実態      →対顧客市場          →先物為替取引
             →金利裁定取引             →国際収支と為替レート     →金利と為替レート
             →各種経済指標と為替レートの関係    →金融機関に逃げ道は無い!   →中央銀行は打ち出の小槌なのか?
             →国の債務超過が過去最大        →米国発の金融危機!      →中央銀行の金価格操作
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             →ファンド乗り換えと選択        →亡国の技巧          →一対多における為替レート
             →プライベートバンキング        →商品ファンド         →投資ファンドの種類と留意点 

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