海外のお金持ちが投資する海外ﾌｧﾝﾄﾞ（ﾍｯｼﾞﾌｧﾝﾄﾞ）は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。 そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。
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海外のお金持ちが投資する海外ﾌｧﾝﾄﾞ（ﾍｯｼﾞﾌｧﾝﾄﾞ）は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。 |
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●●様へ
「海外ファンド活用法」を購入した●●と申しますが、記載内容 が充実しており感謝しております。 二点お尋ねありますのでお教えねがいませんでしょうか。
（お尋ね1）
「海外ファンド活用法」通信No.3具体的手順において、
ただ契約行為に厳しい外国企業ですから月次報告書を送付月次報告書がＭＡＮ社（正確にはＭａｎ Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔｓ社？） から送付されてくるということと、ＭＡＮ社のホームページに登録すると メールで早く報告されるとの記事があります。 私の場合Ｍａｎ Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔｓ社のファンドに２００６年１０月に 契約し、１１月より運用開始し、Ｍａｎ Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔｓ社の ホームページにて１２月、１月の運用実績が既に閲覧できたの ですが、月次報告書が直接送られてきません。 そこで、Ｍａｎ Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔｓ社に電話し苦労のすえ、日本語 の判る人に変わってもらい、尋ねたら「契約から間がないのでまだ 送付されてないが、２月実績が出たら送付されますよ。 契約はチャンと記録されている」との事でした。 することとなっているなら、１２月・１月の月次報告書も既に送付 されてきていると思いますが、●●様の見解をお聞かせ下さい。 ２月運用実績がホームページで開示されても月次報告書が 郵送されてこないなら、再度Ｍａｎ Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔｓ社に電話する つもりでもおります。 月に一度月次報告書を受け取れれば、契約の継続を確認 できるので安心できます。 （Ｍａｎ Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔｓ社からの何らかの連絡を貰うことにより 毎月契約継続の確認をしたいと思っています） それと、Ｍａｎ Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔｓ社のホームページに登録すれば、
メールで早く月次報告されるという記事についてのお尋ねです。 登録方法を教えて頂けませんか。
それは誰でも登録できるのでしょうか。 それとも契約者のみ登録できるのでしょうか。 【お尋ね１の回答です】 ●● 様 こんにちは
早速ですが、 （お尋ね1）
老婆心ながら、
・最優先確認事項は、契約書です。
これは、すでにお手元に有りますね？
もし届いていないなら大問題です。すぐ行動が必要です。
・こんなことはないとは思いますが、申込書のコピーを確認し、
もしも郵送欄が自宅以外になっていたら、即送付先変更を
仲介業者に申し入れて下さい。
・再度Manに電話されるなら、郵送先がどこになっているか
確認して下さい。 運用報告書については、経験的には、約２ヶ月遅れで届く
ようです。 例えば、現在オンラインでは、２月末のデータが開示されております
が、私の手元には、１月末の郵送資料しか有りません。 （それも、３月に届いたものです） 従って、２月末資料なら、４月に届くものと思います。
クローズドタイプファンドの初回運用報告書発行タイミングは、
遅れるようです。 私の体験では、
◆OM-IP220 Ltd は、５月スタート、初回報告書８月末
◆Man AP Enhanced Series2 Ltd は、４月末ｽﾀｰﾄ 、初回報告書６月末 反対にオープンタイプファンドの運用報告書は、早く届きました。
◆Man AP 2XL は、１０月送金 初回報告書１１月末 です。
体験から推定しますと、もしも●●様の購入されたファンドが
オープンタイプなら、もっと早く報告があっても良いと思います。 （お尋ね２） Man Report の登録方法 |
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★★★★★★★ 投資の基礎知識：投資信託運用成績低迷について ★★★★★★★
昨年までは、政府方針の「貯蓄から投資へ」の流れを受けたのか？、
ゼロ金利の銀行預金を避け、外貨建ても含め投資信託（投信）への資金流入が
活発でした。
特に、グローバルソブリンに代表される毎月分配型の投信へは、加速度的な
資金流入がみられました。
ところが、昨年（０７年半ば）以降、サブプライム問題が顕著になり、世界中の
金融機関への影響が避けられなくなるに従い、株安、
円高（高金利通貨へのキャリートレードの巻き直し）、リスク資産
への投資削減と、投資信託の不調が目立つようになりました。
０７年度末の公募株式投信の純資産総額は６６．８兆円（投資信託協会）。
０６年末に較べると、プラス１１．１兆円で過去最高です。
全体としては、日本の株式で運用する投信は不振でしたが、中国やインドなど
新興国の株式で運用する投信や、海外の高金利通貨で運用する投信が
好調でした。
ところが、半期別の資金純増額を見ると、年前半１〜６月の１０．４兆円増から、
後半７〜１２月は４．２兆円増と６割減。
この背景には、米国のサブプライムローンから派生したデリバティブ
（低格付け債券と高格付け債券を融合させた商品を、再び、組み合わせた）
商品が世界中に販売され、減価が算定できなくなった。
会計は、時価会計が原則であるから、その損失額を算定するため売りに出すも
買い手不在で値付かず。
これが、世界的にモノライン（金融保証会社）まで巻き込んだ金融市場の
信用収縮懸念、景気減速懸念を引き起こした。
そして株式や不動産などの相場が昨年夏以降、急激に不安定になり、
運用環境が大幅に悪化しました。
特筆すべきは、リスク限定型投信では株価急落によって、
日経平均株価など予め決められた水準（ノックイン価格）を
下回り、元本保証が消滅した商品が多発しているようです。
安定志向の投資家に好まれる傾向がありますが、ノックイン価格を下回ると
元本割れする可能性が高くなるというリスクは、忘れてはなりません。
むしろ、ノックインなどという概念が不要な、オルタナティブ（全天候型）投資
を選ぶべきではないでしょうか？
上がるだけでなく、必ず下がる時もある相場の世界において、
「（空売りを交えないで）買いのみで利益を上げる」というのは、
不可能ではないが、限りなく難しいというのが、個人的考えです。
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