海外投資ファンド、FX、株式等の投資を始める前に知っておくべき基礎知識を集めました

  <海外ファンド・FX・株式投資の基礎知識>

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【ゼロクーポン債とコーラブル債

          スマートマネー流 株式選択術」 ネリー・S・ファン+ピーター・フィンチ著 より

■コール(繰上げ償還) call
     
      発行体が満期前に債券或いは優先株を償還できる権利。
    あるいはその権利を行使すること。
    

      金利が大幅に低下し、発行体にとって低い金利で新発債を発行したほうが
     節約になるというときは、通常、利率の高い既発債は繰上げ償還される
     ことになる。

      発行体がいつからコールをかけるようになっているかなど、
     コール条項(繰上げ償還条項)については債券の目論見書に明記されて
     いるので、必ず確認のこと。



コーラブル債繰上げ償還条項付き債券 callable bond

      発行体が満期前に償還できる権利を有している債券。

      繰上げ償還日(コールデート)とその償還価格(コールプライス)は
     あらかじめ定められているが、その時期になって、債券のクーポンレート
     (表面利率)が実勢レートよりも高い場合は繰上げ償還される危険性がある。

      万一コールがかかってしまった場合、その償還金をこれまでと同じくらい
     の利回りの高い債券に再投資するのはまず不可能となる。



■ゼロクーポン債(割引債) zero-coupon bond

      毎年、何のクーポン収入も得られないが、その代わり、額面よりも大幅に
      割引された価格で購入できる

      (ちなみに、ゼロクーポン債の米国債バージョンを「ストリップス債」という)。

      償還時には複利計算された利息相当分がまとめて全額支払われ、
     債券の額面金額が戻ってくる。

      とはいえ、理論上では利息は半年複利で増えていくため、経過利息相当分
     に対して毎年税金が課されることになる。
      投資家の中には大学の授業料など、特定の出費予定の時期に
     ちょうど償還するようなゼロクーポン債を選んで購入する人が多い。

     (訳者注 日本では保有期間中に税金をとられることはなく、
      満期まで持った場合の償還差益は雑所得、満期前の中途売却による
      所得は譲渡所得として総合課税の対象となる)

           

   ★★★★★★★ 投資の基本的考え方について ★★★★★★★

   学校では決して教えないことですが、経済(おかね)の基礎を学ぶことは、
  好むと好まざるとに関わらず、重要なことと考えております。

   人類が、貨幣(@価値尺度、A交換手段、B蓄財手段の三機能)を発明
  してから、物々交換に頼っていた人間社会を、飛躍的な速度で進化させる
  原動力となったことは、間違いないでしょう。

   私も勤め始めてしばらくは、お金は郵便貯金か、銀行預金するものだと
  固く信じ込まされておりました。
   この考え方が変わったのは、「複利計算の魔術と、お金にお金を稼がせる
  という考え方を知ってからです。

   それ以降は、投資対象の研究と、投資技術の向上を心がけてきました。

   「海外ファンドに投資する」方法については、「海外投資を楽しむ会」を
   きっかけとして知識としてはありましたが、実現できませんでした。
    今思えば、マン社のADPの基準価格は21から25位と記憶しております。
    今年(08年)3月3日のメール報告(Man Report入手法)では、90.16ですから、
   あの時に買っておけば、4倍になった勘定です。
    
    しかし残念ながら、当時の私にとっては、海外ファンドは、他人事。
    すばらしい成果を挙げている事実を知っていても、「きっと大怪我をするよ!」
   「何か、落とし穴があるんじゃないか?」と、怖くて手が出せません。

    お恥ずかしいことに、投資対象としての存在と成果を知っているくせに、
   自分の資産運用にどう活用すれば良いのか?、入手の具体的方法は?・・・
   等については、お恥ずかしいことに、思考停止を起こしておりました。

    しかし、この思考の壁(バカの壁)を崩さねばならない事態が起きました。
    それが、この国の節操のない赤字国債の累積が、財政破綻を回避できる水準
   を、既に大幅に超えている事実を知ったことです。

    このまま赤字国債の発行と借換債の累増が続けば、いずれは破綻か
   (デフォルト)、ハイパーインフレか、財産税か・・・?に
   ならざるを得ません。
   
    今(08年2月)でも、国会答弁を聞いていますと、与党政治家、官僚には
     「最初から、赤字国債を返済する意思はございません!
               私の任期中が持てば、後は野となれ・・・」

   と言っている、としか思えません。

    特殊法人も、それを擁護する政治家、官僚も、「国民のため」など
   寸分も考えておりません。
    既得権益を死守することだけで、思考回路が満杯です。
    道路予算、ガソリン税の必然性の理由を聞くと、国民を小ばかにしている
   屁理屈としか思えません。笑っちゃいます(~_~;)
    道路特定財源は、趣味のDVDや宴会や旅行、マッサージ機に使っていたとは
   どこまでバカにすれば気が済むのですか\(~o~)/

    不摂生大国の米国の凋落と、日本国のどちらが先かは、わかりませんが、
   米国が倒れれば間違いなく日本は危ないし、日本が危なくなっても、
   米国は日本を援助する余裕は無いでしょう。
  
    すると、金融危機、開戦?、テロ、自然災害等をキッカケに、
   一気に崩れることを恐れます。

    GDPは、アメリカ(1500兆円)も日本(500兆円)も経済規模がおおきい
   ですから、変化は徐々にしか起きてこないでしょう。
    しかし、兆しが徐々に大きくなり(現状その変化の兆しを感じます)、
   加速度的に崩れる可能性が考えられます。

    「インテリの定義は、先々のリスクに備えがあるか否か」だそうです。
    現在の国家会計(税収40数兆円、支出80数兆円、毎年新規赤字国債30兆円)
   では、持続不可能なのは明らかです。
    赤字国債の累積は850兆円を超え、毎年償還期限が来る国債は、借換債
   というマジックで誤魔化している。
   (国に逆らえない国債シンジケート団をつくり、札割れして
   価格が暴落しないように、強制的に引き受けさせている)

    国家の一般会計85兆円を国会で厳重に審議させることによって、
   特別会計300兆円を国民の目から隠しこみ、国土交通省、文部省、・・・
   贅沢三昧に使っている。
    官僚が考えた仕組みで、傑作なのは、特別会計が赤字になった時は、
   一般会計から補填するのに、黒字分は過剰消費するか、隠し資産にする
   仕組み
である。
    こんなおいしい仕組み(既得権益)を、死守するのは当然かも
   しれませんね、冬●さん!

    こういう暴●団顔負けの仕組みが、永遠に維持できるはずがない
   と考えた方には、個人的な対策を提案致します。

    副島隆彦氏は、属国である「日本のゼロ金利政策は、宗主国である
   米国の意思」と主張されています。
    事実、過去の金利差をみると、3〜4%以上常に米国が高く、
   日本の資金が米国に吸い上げられる仕組みが納得できます。

    ゼロ金利解除は日銀の独立性の象徴。
    でも、金利を上げたら、850兆円(一説には、自治体含めれば
   1200兆円)といわれる累積赤字国債の、金利上昇のトリガーとなる
   ことは避けられない。
    すぐに発行済み全国債に影響するわけではないが、850兆円に対し
   1%の金利上昇で、年間利息は8.5兆円増です。
    しかも、金利が上昇すれば、自動的に既発国債の価格が低下
   しますから、金融機関の資産毀損は激しくなります。
    特に、自己資本比率に余裕の無い地銀、信用金庫等は、
   経営難に陥るのではないでしょうか?

    過去には、10%を超える高度成長期もあったが、平均すれば4%超。
   もしも金利上昇が3%と仮定した場合、年間利息は25.5兆円増です。

    一般会計の税収他が現在と変わらない43兆円と仮定したら、
   その6割が利息返済で無くなることになります。
    国家予算85兆円の内、55.5兆円(金利25.5兆+新発赤字国債30兆)
   65%が借金とは、末期的症状です。

    「2010年、プライマリーバランスゼロ」とは、たわごとも
   いい加減にしてくれ\(~o~)/・・・


    と・・・、悩んだ末、行動を起こしてみたら、あら不思議。
   「食わず嫌い?」、「産むが易し?」、あこがれの海外投資ファンド
   が想像以上に簡単に入手することが判りました。

    「資産は銀行預金のみ」というのが、日本人の一般的な考え方
   というのが、資産別の統計表に現れております。

    しかし、資産運用において、国境の無いボーダーレス社会に突入
   した現代では、とても諸外国と競争していけないのでは
   ないでしょうか?

    従来禁止されていた個人の海外投資が、法的にも許される
   ようになりました。

    海外と取引するには、どうしても英会話の壁を考えてしまいますが、
   英語の苦手な日本人のニーズを、満たしてくれる機関は沢山有ります。
    事実、私も全く英会話が出来ませんが、オフショアバンクも、
   ヘッジファンドも全て日本語で出来ました。

    つまるところ、「その気があるか否か」だけの問題でした。

    有名なMan社Man Investments Ltd)が運用している
   ヘッジファンドでも、最低投資額5,000豪ドル(約50万円)から
   可能なものが複数あります。

    まず、小さく投資して、その成果をゆっくり楽しんで下さい。
    上下にブレはありますが、平均して年率15%程度は、達成できる
   と思います。(過去の実績が示しております)

    私の持っている Series10 OM-IP220 Ltd (05年6月スタート)
   は、08年1月末で45.9%増になりました。

    不特定多数(誰でも見られる)に、ファンドのパフォーマンスを
   開放していることも、Man社の自信の現れでしょう。
    下記のページの上部にある Fund Prices をクリックし、
   OM-IP Funds をクリックすると、ファンドの成績一覧が見られます。
      → マン・インベストメント・オーストラリア(maninvestments.au)


    Rising Guarantee とは、ファンドが破綻したとしても、
   満期償還金(元本保証金)に加えて、この増分を保証する
   という意味です。

    昨年(07年)から騒がれているサブプライム問題は、米国経済に
   暗い影をおとし、基軸通貨米ドルの地位が揺らぎ始めて
   いるようです。

    この現象(原因?)は、様々なところに見受けられます。
      例えば、
       ・すでに、EURの発行額がUSDを超えた
         →EUR建て貿易が増えている?、外貨準備も? 
       ・ロシアの原油、天然ガスはルーブルで取引
       ・イランの原油は、(一部?)EUR取引可
         (他の産油国も追随?)
       ・米国債重点保有国のサウジと中国が外貨準備をEURに
         転換させている
       ・米国公債残高の累増を日本とサウジと中国が
         ファイナンスしているらしい?が、はたしてUSDの
         下落を中国がだまって見ているのか?
       ・米国からのキャピタルフライトも始まっている?
       ・基軸通貨がドルとユーロの二本立てになるという?

    というような状況から、ユーロ(EUR)か豪ドル(AUD)建て
   のファンドの方が安心して寝かせられます。

    豪ドルで最低投資額が小さいファンドは、お試しの海外投資として
   最適と考えますが、いかがでしょうか?
    満期時の元本保証(豪ドル基準)があることも、お奨めの理由です。
 ■投資基礎  投資をしなくても幸せになれる時代は終わった   →投資を始める前に読んでおきたい名著  →実際投資に役立つ王道の著
        →定期預金や郵便貯金は欠陥商品          →ABS/SPC(特別目的会社)    →ALM(Assets and Liabilities)
        →RR分類と受益証券説明書            →保護預かり/保管振替制度と単位株    →株式累投(るいとう)とミニ株
        →証券総合口座とラップ口座            →金融持ち株会社            →証券取引所
        →店頭市場とJASDAQ                →譲渡性預金CDとCP         →モーゲージ担保証券MBSとCMO
        →EBITとEBITDA                  →IRA(個人退職年金勘定)        →インデックスと指数裁定取引
        →インデックス運用とインデックスファンド     →売上高利益率の各種          →景気指標と先行・遅行指数
        →ゼロクーポン債とコーラブル債          →株価オプションと株価指数オプション  →キャピタルゲインとキャピタルロス
        →ファンドの回転率と買戻し手数料         →グロース投資(成長株)と積極型    →債券・社債と債券ファンド
        →株式ファンド・インカムファンド         →純資産と純資産価額/NAV        →消費者物価指数CPIと生産者物価指数PPI
        →バリュー投資とバリュー型ファンド
        →転換社債型新株予約権付社債(CB)    →イールドスプレッドとイールドカーブ
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        →リスクを減らす方法@              →リスクを減らす方法A         →リスク許容度と期待リターン

        →モノラインとは                 →直接金融と間接金融          →銀行の業務
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