海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

 海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
 英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。 そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

<投資の基礎知識>

株価指数】

                 「スマートマネー流株式選択術」 ネリー・S・ファン+ピーター・フィンチ著

 日経平均株価(日経平均) Nikkei
    東京証券取引所(東証)上場の大型株225銘柄の単純平均株価。

    ダウ工業株30種平均(ダウ平均/NYダウ)の日本版で、実際1985まで「日経ダウ」と呼ばれて
   いた。
    NYダウと同様、代表的なブルーチップ(優良株)から成る。

    株価にウェートが置かれ、時価総額加重式ではない。



 ダウ・ジョーンズ平均株価 Dow Jones averages
    業種別に株価の動きを追った4種類のダウ平均がある。

    ダウ工業株30種平均(NYダウ)は工業株30銘柄、ダウ輸送株20種平均は航空・鉄道・トラック
   運用関連の20銘柄、ダウ公共株15種平均はガス・電気・電力関連の15銘柄の値動きを測定し、
   ダウ総合65種平均(総合65種)は上記3業種の全65銘柄をモニター(監視)している。

    ただし、ダウ平均のウェートは株価にあり、S&P500のように時価総額加重式ではないため、
   昔から批判が出ている。
    いずれも採用銘柄の平均株価を算出しただけなので、低位株よりも値嵩株がインデックスの
   動きを大きく左右することになるからだ。
    しかし市場全体にとっては、株価など時価総額に比べれば取るに足らないものだ。
 


 ダウ工業株30種平均ダウ平均/NYダウ
    単に「Dow」あるいは「DJIA」と称されることが多い。
    株式市場のパフォーマンスを示す指標として広く報道され、最も名が通っている。

    大型優良株30銘柄の値動きを追ったもので、その時価総額を合計すると、ニューヨーク証券
   取引所(NYSE)の全上場株式時価総額のざっと20%に匹敵する。
    とはいえ、NYSEの時価総額の80%超を占めるS&P500ほどの規模はないため、しばしば
   批判の的となる。
    アナリストによっては、時価総額指数のほうが株式市場の全体像をより正確にとらえている
   という人もいる。



  S&P500(S&P500種株価指数)Standard & Poor's 500 stock index
    市場規模、流動性、業種を代表する銘柄といった一定基準によって選ばれ500銘柄の
   インデックス。
    市場全体の動きを示すベンチマークとして使われる。

    ダウ工業株30種平均よりも広範かつ総合的な指数で、11の産業部門から時価総額上位
   のアメリカ企業が採用されている。
    
    時価総額加重式なので、各採用銘柄のウェートは時価総額に比例し、小型株よりも大型株
   の価格変動がその規模に応じてカウントされるようになっている。
    ウェートが株価で決まるダウ平均とは対照的で、ダウ平均の場合は、企業規模が考慮されず
   各銘柄の値動きがすべて等しくカウントされる。



 ナスダック(米店頭株式市場) Nasdaq
    全米証券業協会(NASD)によって運営されている電子株式市場。

    ブローカーはコンピュータネットワークを通じて気配値を得、電話かコンピュータんレットワーク
   を介して取引を行う。

    この市場で取引されている全銘柄をカバーしたインデックスを「ナスダック総合指数」という。

    商いを集中化させるような取引所があるわけではないため、「店頭市場」(OTC)あるいは
   「相対(あいたい)売買市場」ともいわれる。
    ナスダックで取引されている株にはハイテク関連が多い。



 AMEXマーケット・バリュー・インデックス AMEX Market Value Index
    アメリカン証券取引所(AMEX)上場の全主要産業を代表する800社以上のパフォーマンスを
   測定した株価指数。



 FT100ファイナンシャルタイムズ100種総合株価指数FT-SE100
    Financial Times-Stock Exchange 100-Share Index の略。
    ロンドン証券取引所に上場している時価総額上位100社のインデックス。
    FT-SE250は、上位100社に続く大企業250社のインデックス。
  

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   ★★★★★★★ 投資の基礎知識:投資信託運用成績低迷について ★★★★★★★

    昨年までは、政府方針の「貯蓄から投資へ」の流れを受けたのか?、
   ゼロ金利の銀行預金を避け、外貨建ても含め投資信託(投信)への資金流入が
   活発でした。
    特に、グローバルソブリンに代表される毎月分配型の投信へは、加速度的な
   資金流入がみられました。

    ところが、昨年(07年半ば)以降、サブプライム問題が顕著になり、世界中の
   金融機関への影響が避けられなくなるに従い、株安、
   円高(高金利通貨へのキャリートレードの巻き直し)、リスク資産
   への投資削減と、投資信託の不調が目立つようになりました。

    07年度末の公募株式投信の純資産総額は66.8兆円(投資信託協会)。
    06年末に較べると、プラス11.1兆円で過去最高です。

    全体としては、日本の株式で運用する投信は不振でしたが、中国やインドなど
   新興国の株式で運用する投信や、海外の高金利通貨で運用する投信が
   好調でした。

    ところが、半期別の資金純増額を見ると、年前半1〜6月の10.4兆円増から、
   後半7〜12月は4.2兆円増と6割減。

    この背景には、米国のサブプライムローンから派生したデリバティブ
   (低格付け債券と高格付け債券を融合させた商品を、再び、組み合わせた)
   商品が世界中に販売され、減価が算定できなくなった。
    
    会計は、時価会計が原則であるから、その損失額を算定するため売りに出すも
   買い手不在で値付かず。
    これが、世界的にモノライン(金融保証会社)まで巻き込んだ金融市場の
   信用収縮懸念、景気減速懸念を引き起こした。

    そして株式や不動産などの相場が昨年夏以降、急激に不安定になり、
   運用環境が大幅に悪化しました。

    特筆すべきは、リスク限定型投信では株価急落によって、
   日経平均株価など予め決められた水準(ノックイン価格)を
   下回り、元本保証が消滅した商品が多発しているようです。

    安定志向の投資家に好まれる傾向がありますが、ノックイン価格を下回ると
   元本割れする可能性が高くなるというリスクは、忘れてはなりません。

    むしろ、ノックインなどという概念が不要な、オルタナティブ(全天候型)投資
   を選ぶべきではないでしょうか?
    上がるだけでなく、必ず下がる時もある相場の世界において、
   「(空売りを交えないで)買いのみで利益を上げる」というのは、
   不可能ではないが、限りなく難しいというのが、個人的考えです。

 ■海外ファンド     →ヘッジファンド投資三つのリスク    →オフショア市場        →投資ファンドの四分類
             →外資ファンド利回り20%超のカラクリ   →確定拠出型年金・401K    →アセットアロケーション(資産配分)
             →アルファ値              →米国債            →国家破綻予想される事態とスケジュール
             →ボラティリティとベータ値       →分散投資がポイント        →逆張り投資家(コントラリアン)
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             →買ってはいけないグローバルソブリン  →企業価値とホリエモン     →買ってはいけないグローバルソブリンA
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