＜外国為替取引の基礎知識＞　　

　　　　　　　　　「図解雑学　通貨と経済」　野村重治　著

●絶対的購買力平価

　　　　
　　　　為替レートがどのように決まるのか、理論として
　　まとめられているものも多く、長期的な分析に有用です。

　　　　代表的な理論としては、購買力平価説が上げられます。
　　　　購買力平価説は、二国間で自由な貿易がなされるなら、
　　どちらの国で財を購入しても同じ価格になるように
　　為替レートが決定されると主張するものです。

　　　　この理論は、一つの市場において完全競争が成り立つ
　　とき、同一の商品ならば同じ価格になるという、
　　一物一価の法則が成立していることが前提とされます。

　　　　例えば、ガソリン１リットルがアメリカでは０．２５ドル、
　　日本では１00円としましょう。
　　　　為替レートが１ドル＝１００円の場合、１００円を１ドルに
　　換えてアメリカからガソリンを輸入すれば４リットル獲得
　　できます。
　　　　そうするとアメリカからの輸入が増えてドル高となります
　　が、１ドル=４００円まで上昇すると、どちらの国で購入しても
　　同量しか手に入らなくなります。
　　　　こうして両国における４００円の購買力は等しくなります。
　　これが絶対的購買力平価です。


●相対的購買力平価

　　　　これに対して、購買力平価が成立していたと考えられる
　　基準時を設定して、その後の物価上昇率から購買力平価
　　を求めるのが、現在主流となっている相対的購買力平価
　　です。

　　　　例えば１ドル=１００円の時に、アメリカの物価上昇率
　　が１０％、日本が５％とすると、アメリカの物価が相対的に
　　５％上昇しています。
　　　　すると日本で物を買った方が有利になりますから、ドルを
　　売って円を買う動きが発生し、ドルの価値が５％下がります。
　　　　つまり、１ドル≒９５円になって均衡するわけです。