海外ファンド・FX・株式等の投資活動に必要な基礎知識

 学校では決して教えないことですが、お金に関する知識の有無は、人生を左右すると言っても過言ではないでしょう。
 投資活動(海外ファンドFX・外国為替取引、株式投資等)に不可欠、或いは知っていた方が有利な基礎知識を集めました。

<投資の基礎・投資戦略>

【投資をしなくても幸せになれる時代は、終わった】

                  木村剛の財産を守るための投資戦略の発想法」 監修:木村剛 より

 自分の代わりに、他の人に働いてもらう
              それが投資の原点だ



引退後、夫婦が幸せに暮らすには、1億円が必要

    サラリーマンの一生を考えたとき、たとえば65歳で引退して85歳で亡くなるとしても、
   給与所得の無い期間が20年あるわけです。
    夫婦が幸せに暮らすには、大体、月に40万円あるといいといわれています。
    そうすると、年間約500万円、20年分で1億円という数字が出てきます。
   これは金持ちの話ではなくて、普通の人々、すべての人達が直面している問題です。
    ・・・中略・・・

    投資というとわかりづらいかもしれませんが、株式会社を興そうとする人、すでに
   株式会社を運営している人を応援する。
   そして、自分の代わりに働いてもらう。
   その結果、会社が大きくなり、株価が上がって自分の財産が増える・・・。

    資本主義経済の下で生きているわたしたちは、そんなことができるチャンスに
   恵まれているのです。


株式投資は、賭博のようにとらえられてきた

    ところが、日本はものすごく高い成長を何年も続けてきました。
    普通の人達は、会社に必死に仕えてさえいれば、ベースアップがあって、毎年毎年
   給料が増えました。
    そして、毎年毎年、昇格をして部長にもなれるし、毎年毎年、部下が増えてやりがいも
   増しました。

    そういう意味では、資産運用など真剣に考えなくても、いつのまにかお金が
   貯まったのです。
    本当の意味での投資というものなど考えなくても、幸せに暮らすことができました。

    その背景としては、株式投資という文化が日本に根付かなかったという歴史を
   指摘できましょう。
     ・・・中略・・・
   ・・・株式を商う人達が、株式投資をギャンブルにしてしまったという悲しい過去が
   あります。しかしそれ以上に、投資などを考えなくても幸せになれたということが
   大きかった。




今と同じように将来も公的年金があるのか?
健全な疑念を抱くべきだ


年金は「もらえたらラッキー」
孫にお小遣いをあげればいい


   しかしながら、いま私たちを取り巻く環境を鑑みると、残念ながら高度成長--毎年毎年
   給料が上がり昇進する--という時代は、もう来るかどうかわかりません。
   来ない可能性のほうが高いかもしれない。

    その一方で、一生、社員の生活を守ってくれる会社などなくなり、相互扶助の”村”
   のようなコミュニティもなくなりました。

    さらに、国でさえ公的年金を払ってくれるかどうか、わかりません。
    公的年金制度は、すでに4年前の時点で530兆円の含み損を抱えていると、
   厚生労働省自身が認めています。
     ・・・中略・・・
    政府は、年金の給付を保証すると言いますが、それが本当だったらすばらしい。
   ただ、本当でなかったときに「ふざけるな」と怒ったところで、もう遅いのです。

    年金は、「もらえたらラッキー」という程度に期待するべきです。
    本当にもらえたら、孫にたくさん小遣いを上げればいい。
   しかし、自分の生活を支えるのに、公的年金をあてにしてはいけません。

   

自分を守れるのは自分だけ
他人任せはやめるべき


   自分と自分の家族の生活を守れるのは、自分しかいない。
   だから原点に返って、何をすれば良いのか、何ができるのだろうかと
  考えてみる必要があるのです。

    ・・・中略・・・
   日本国の政策としても、「自己責任の原則がはっきりと打ち出されるように
   なりました。
   「大丈夫なはずだ」ではなく、自分の財産を守るために、最低限の金融知識--
   ファイナンシャルリテラシー--を身に付けておかなければなりません

     ・・・中略・・・

 財産形成の目的は、どんなに最悪の事態
  になっても自分と家族の生活を守ることだ


最悪の経済状態になっても自分と家族を守れるか

    ・・・中略・・・
   現実を見やると、日本には、財政赤字という問題が有ります。
  他の国のこれまでの歴史で言えば、財政赤字を抱えた国というのは、悲惨な
  経済状態になるケースが少なからずありました

  
   そうなったときでも、自分と家族の生活を守るためには何が必要か。
   サラリーマンなら、会社で余人をもって替えがたいポジションを確保しておく
  ということです。

   中心は、あくまでも仕事。
   投資に対しては、「将来、何があるか判らないから、ヘッジとして財産形成する」
  というスタンスで臨まなければなりません。



    
サラリーマンを続けながら、複数の収入を持つ人は、数少ないと思います。

   逆に、管理する立場(昔、管理職でした)で考えれば、複数の仕事が持てるほど、甘い負荷では
  済まされないくらい、厳しい目標を要求することが常でしたm(__)m
   
    ウィークディは、21時前の帰宅はないのは当然として、たまの休日さえ、仕事の遅れを
   取り戻すために、無給で会社に行くか、家庭でパソコンに向かうことの繰り返し。
    (いわゆるサービス残業の見本でした。人評価とからめ、巧妙に成果を強要する仕組みです)
 
    こんな状態で、会社人間として定年退職を迎えた人が、社会生活に不適応になるのは、
   ある意味、当然の要素を感じます。


    さて、あなたは、自分の体が言うことをきかなくなった時の、収入源はお持ちですか?
    若いから、そんな心配は不要・・・?

    脅かすわけではありませんが、米国の金融不安、景気後退、中国のオリンピック景気の
   反動・・・景気後退(リセッション)に陥る可能性が大きいと思います。
    経済評論家の先生方には、既にリセッションに陥っていると主張されている方もおられます。

    NYの株式暴落、米ドル暴落が進むのを目の当たりにすると、恐怖感に襲われる方も
   少なくないと想像します。
    
    たとえ、そういった大恐慌がこなくても、クビになることは日常茶飯事です。
    自覚すべきは、終身雇用制度は崩壊したこと。
    これからは、実力次第で、高級を取れるが、力がなければお払い箱なのは、あなたの
   身近な例として見聞きされているのでは?


    北村慶著「外資ファンド利回り20%のからくり」には、誰もが最後は”一人の投資家”になる
   必要性を説かれています。     
     我々の社会は、これから急速な高齢化を迎える。
     これは最も確実な未来予測だ。

     その端緒として、2007年あたりから「団塊の世代」(昭和22〜24年生れ)
    が大量に退職を迎える。
     ある試算によると、段階世代を中心とする5年間の退職者数は7百万人、
    退職金支払い総額は50兆円とも80兆円ともいわれている。

     リタイヤメントライフを迎えた60歳代の人々にとって、豊かな生活
   を送るには、自分の資産の運用益からキャッシュを手に入れるか、
   年金に頼るしか術はない。


     定年退職が近付きつつある50歳代にとっても、いわゆるセカンドライフ
   (第二の人生)のスタート地点までにどれだけの資産を積み上げておく
   ことができるかが、その後の人生の”経済的な質”を決める
ことになる。

     我々全員が、最後は「一人の投資家」として、資産を運用・管理し、
    老後の生活を送ることになる。
 
  

    厳しいですが、現実です。
    夫婦で月30万円の支出、65歳から厚生年金受給を開始する試算で、1.5億円の蓄積が
   必要とのこと。
    この試算は、インフレ率ゼロで考えているが、実際には世界景気の後退と原油を
   はじめとする資源高騰は避けられないでしょう。

    すると、目標蓄積額に上乗せした資産が必要となります。
    あなたの老後を豊かに過ごすには、できるだけ早い時期に投資の基礎
  を学ぶことが必須
と信じております。
    特別に費用をかけずとも、インターネットでいくらでも投資関係の情報収集は可能です。
    ぜひ、収集を心がけて下さい。先々のあなたの幸せのために!


    私が、「お金に、おカネを稼がせる」という趣旨の本を読んだのは学生時代でした。
   おまけに、お勤めを始めた数年後に、肝炎で長期入院。(結局慢性化)。
    そこで、考えたことは、「自分の体は使いものにならない。頭で稼げる仕事が必須」
   ということをサラリーマン生活を続けながら模索しておりました。
    株式投資で、「相場技法うねり取り」を知り、真剣に相場感覚の養成に努めたのも
   その頃でした。
    
    いまなら、ネット社会の浸透によって、僅かの労働時間、小資本、低リスクで起業
   の道が多数ありますね。
    しかし当時、起業するにはリアルビジネスのみで、設備投資に数千万円必要。
    これを借り入れに頼れば、ビジネスがうまくいっても借金返済がせいぜい、
   失敗すれば多重債務者として二度と立ち上がれないのが普通でした。

    では現実に情報起業を考えた時、その成功率は、数%というところでしょう。
    「参入が容易」ということは、常に新手の競合に悩まされるということでもあります。
    一時期、当って月収数百万円の情報起業家でも、逆風が吹けば数十万円に
   落ちていると聞きます。
    情報起業家として長続きするのは、至難の技のようです。


    それに較べ、海外ファンドヘッジファンド)は魅力が一杯です。
    なんといっても、買うだけで、後は何の手間もかからないのに、海外の第一級の
   金融工学を駆使した成果を自分のものにできます。

    海外投資家は、日本人のようにゼロ金利で飼いならされておりません。
    トピックスの下落幅より小さいことを自慢するファンドは、バカにされます。
    トピックスが上がろうが下がろうが関係ありません。
    あくまでも、投資総額の増加を要求します。

    こういう厳しい投資家の要求を満足させるために、心血を注いで投資技術を
   磨いています。
    日本のファンドマネジャーは、ファンドの成績に関わらず一定の報酬を得る
   サラリーマンですが、ヘッジファンドのファンドマネジャーは、セームボートといって、
   ファンドマネジャー個人の資金を、自分のファンドに投資しております。
    このことだけでも、真剣さの違いが想像できるでしょう。

    加えて、成功報酬インセンティブフィー)の高さも、ファンドマネジャーの能力を一杯
   まで引き出します。
    ファンドの資金総額は莫大ですし、成功報酬は、20%〜25%もありますから、
   成功したファンドのマネジャーは一年で大金持ちになります。
    サラリーマンの一生の収入を一年で稼ぐのは、珍しくないようです。

    さて、その魅惑の海外ファンドをあなたの資産構築に活用するにも、やはり
   基礎知識が大事です。
    無裁定価格理論と、資金効率を上げるレバレッジ(テコの原理)、分散投資
   (ポートフォリオ理論)、等を知ることで、海外投資の不安が減少するはず。

    もちろん、海外投資のリスクを知ることは必須です。
    加えて、実行に移す場合には、仲介業者(intermediary)とファンド選定
   にご留意願えれば、年率複利15%を超える成果が期待できます。

 ■投資基礎  投資をしなくても幸せになれる時代は終わった   →投資を始める前に読んでおきたい名著  →実際投資に役立つ王道の著
        →定期預金や郵便貯金は欠陥商品          →ABS/SPC(特別目的会社)    →ALM(Assets and Liabilities)
        →RR分類と受益証券説明書            →保護預かり/保管振替制度と単位株    →株式累投(るいとう)とミニ株
        →証券総合口座とラップ口座            →金融持ち株会社            →証券取引所
        →店頭市場とJASDAQ                →譲渡性預金CDとCP         →モーゲージ担保証券MBSとCMO
        →EBITとEBITDA                  →IRA(個人退職年金勘定)        →インデックスと指数裁定取引
        →インデックス運用とインデックスファンド     →売上高利益率の各種          →景気指標と先行・遅行指数
        →ゼロクーポン債とコーラブル債          →株価オプションと株価指数オプション  →キャピタルゲインとキャピタルロス
        →ファンドの回転率と買戻し手数料         →グロース投資(成長株)と積極型    →債券・社債と債券ファンド
        →株式ファンド・インカムファンド         →純資産と純資産価額/NAV        →消費者物価指数CPIと生産者物価指数PPI
        →バリュー投資とバリュー型ファンド
        →転換社債型新株予約権付社債(CB)    →イールドスプレッドとイールドカーブ
        →直接金融と間接金融               →金利と債券価格            →金利と為替
        →優先株と劣後債                 →BIS規制と早期是正措置         →金融商品の型とタイプ
        →リスクを減らす方法@              →リスクを減らす方法A         →リスク許容度と期待リターン

        →モノラインとは

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