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<投資の基礎・金融>

【直接金融と間接金融】

                             「雑学3分間 金融」 太齊利幸 著より抜粋

直接金融

      直接金融とは、お金の貸し手(投資家)がお金の借り手(企業など)に
     直接資金を提供する金融取引をいいます


      具体的には、株や社債などを利用した取引のことです。
      株式会社の株を買うということは、その会社にお金を出資したことになり、
     その会社にお金が入ります。
      このお金は、資本金に組み込まれるので返す必要はありません。
     会社が自由に使っていいのです。
      もちろん、会社に利益が出たときにはお礼として配当金を支払います。

      一方、社債は借金です。
      国が発行する債券が国債で、会社が発行する債券が社債です。
      債券とは借金の証文のことです。 例えば、「5年後にお返ししますから
     100万円貸して下さい、お利息もお付けします」といって、5年満期100万円
     の社債を発行します。
      社債を買ってもらうことにより、この会社にお金が入ってきます。

      ただし、直接金融とは言いながら、その会社と直接取引きするのではなく、
     株や社債の売買は証券会社を通して行うことになります。
      この場合、証券会社は単なる仲介役にすぎません。



間接金融

      間接金融とは、実際のお金の貸し手(預金者)から金融機関がお金を借り、
    それを実際の借り手である人や企業に貸し付ける金融取引を言います


      つまり、銀行や信用金庫などの金融機関からの借り入れのことです。
      一般的に、借り手としては、間接金融のほうが直接金融に比べ
     効率が良く便利です。
      決算書と事業計画書を持っていって話をつければいいのですから(ただ、
     最近は思うように貸してはくれませんけど・・・)。

      特に個人事業主や中小零細企業では、株式や社債の発行は
     ほとんどできず、銀行借入に依存せざるをえません。
      逆に、優良企業にとっては直接金融のほうがコストを低く抑えられるので
     有利といわれています。


    
サラリーマンを続けながら、複数の収入を持つ人は、数少ないと思います。

   逆に、管理する立場(昔、管理職でした)で考えれば、複数の仕事が持てるほど、甘い負荷では
  済まされないくらい、厳しい目標を要求することが常でしたm(__)m
   
    ウィークディは、21時前の帰宅はないのは当然として、たまの休日さえ、仕事の遅れを
   取り戻すために、無給で会社に行くか、家庭でパソコンに向かうことの繰り返し。
    (いわゆるサービス残業の見本でした。人評価とからめ、巧妙に成果を強要する仕組みです)
 
    こんな状態で、会社人間として定年退職を迎えた人が、社会生活に不適応になるのは、
   ある意味、当然の要素を感じます。


    さて、あなたは、自分の体が言うことをきかなくなった時の、収入源はお持ちですか?
    若いから、そんな心配は不要・・・?

    脅かすわけではありませんが、米国の金融不安、景気後退、中国のオリンピック景気の
   反動・・・景気後退(リセッション)に陥る可能性が大きいと思います。
    経済評論家の先生方には、既にリセッションに陥っていると主張されている方もおられます。

    NYの株式暴落、米ドル暴落が進むのを目の当たりにすると、恐怖感に襲われる方も
   少なくないと想像します。
    
    たとえ、そういった大恐慌がこなくても、クビになることは日常茶飯事です。
    自覚すべきは、終身雇用制度は崩壊したこと。
    これからは、実力次第で、高級を取れるが、力がなければお払い箱なのは、あなたの
   身近な例として見聞きされているのでは?


    北村慶著「外資ファンド利回り20%のからくり」には、誰もが最後は”一人の投資家”になる
   必要性を説かれています。     
     我々の社会は、これから急速な高齢化を迎える。
     これは最も確実な未来予測だ。

     その端緒として、2007年あたりから「団塊の世代」(昭和22〜24年生れ)
    が大量に退職を迎える。
     ある試算によると、段階世代を中心とする5年間の退職者数は7百万人、
    退職金支払い総額は50兆円とも80兆円ともいわれている。

     リタイヤメントライフを迎えた60歳代の人々にとって、豊かな生活
   を送るには、自分の資産の運用益からキャッシュを手に入れるか、
   年金に頼るしか術はない。


     定年退職が近付きつつある50歳代にとっても、いわゆるセカンドライフ
   (第二の人生)のスタート地点までにどれだけの資産を積み上げておく
   ことができるかが、その後の人生の”経済的な質”を決める
ことになる。

     我々全員が、最後は「一人の投資家」として、資産を運用・管理し、
    老後の生活を送ることになる。
 
  

    厳しいですが、現実です。
    夫婦で月30万円の支出、65歳から厚生年金受給を開始する試算で、1.5億円の蓄積が
   必要とのこと。
    この試算は、インフレ率ゼロで考えているが、実際には世界景気の後退と原油を
   はじめとする資源高騰は避けられないでしょう。

    すると、目標蓄積額に上乗せした資産が必要となります。
    あなたの老後を豊かに過ごすには、できるだけ早い時期に投資の基礎
  を学ぶことが必須
と信じております。
    特別に費用をかけずとも、インターネットでいくらでも投資関係の情報収集は可能です。
    ぜひ、収集を心がけて下さい。先々のあなたの幸せのために!


    私が、「お金に、おカネを稼がせる」という趣旨の本を読んだのは学生時代でした。
   おまけに、お勤めを始めた数年後に、肝炎で長期入院。(結局慢性化)。
    そこで、考えたことは、「自分の体は使いものにならない。頭で稼げる仕事が必須」
   ということをサラリーマン生活を続けながら模索しておりました。
    株式投資で、「相場技法うねり取り」を知り、真剣に相場感覚の養成に努めたのも
   その頃でした。
    
    いまなら、ネット社会の浸透によって、僅かの労働時間、小資本、低リスクで起業
   の道が多数ありますね。
    しかし当時、起業するにはリアルビジネスのみで、設備投資に数千万円必要。
    これを借り入れに頼れば、ビジネスがうまくいっても借金返済がせいぜい、
   失敗すれば多重債務者として二度と立ち上がれないのが普通でした。

    では現実に情報起業を考えた時、その成功率は、数%というところでしょう。
    「参入が容易」ということは、常に新手の競合に悩まされるということでもあります。
    一時期、当って月収数百万円の情報起業家でも、逆風が吹けば数十万円に
   落ちていると聞きます。
    情報起業家として長続きするのは、至難の技のようです。


    それに較べ、海外ファンドヘッジファンド)は魅力が一杯です。
    なんといっても、買うだけで、後は何の手間もかからないのに、海外の第一級の
   金融工学を駆使した成果を自分のものにできます。

    海外投資家は、日本人のようにゼロ金利で飼いならされておりません。
    トピックスの下落幅より小さいことを自慢するファンドは、バカにされます。
    トピックスが上がろうが下がろうが関係ありません。
    あくまでも、投資総額の増加を要求します。

    こういう厳しい投資家の要求を満足させるために、心血を注いで投資技術を
   磨いています。
    日本のファンドマネジャーは、ファンドの成績に関わらず一定の報酬を得る
   サラリーマンですが、ヘッジファンドのファンドマネジャーは、セームボートといって、
   ファンドマネジャー個人の資金を、自分のファンドに投資しております。
    このことだけでも、真剣さの違いが想像できるでしょう。

    加えて、成功報酬インセンティブフィー)の高さも、ファンドマネジャーの能力を一杯
   まで引き出します。
    ファンドの資金総額は莫大ですし、成功報酬は、20%〜25%もありますから、
   成功したファンドのマネジャーは一年で大金持ちになります。
    サラリーマンの一生の収入を一年で稼ぐのは、珍しくないようです。

    さて、その魅惑の海外ファンドをあなたの資産構築に活用するにも、やはり
   基礎知識が大事です。
    無裁定価格理論と、資金効率を上げるレバレッジ(テコの原理)、分散投資
   (ポートフォリオ理論)、等を知ることで、海外投資の不安が減少するはず。

    もちろん、海外投資のリスクを知ることは必須です。
    加えて、実行に移す場合には、仲介業者(intermediary)とファンド選定
   にご留意願えれば、年率複利15%を超える成果が期待できます。

 ■投資基礎  投資をしなくても幸せになれる時代は終わった   →投資を始める前に読んでおきたい名著  →実際投資に役立つ王道の著
        →定期預金や郵便貯金は欠陥商品          →ABS/SPC(特別目的会社)    →ALM(Assets and Liabilities)
        →RR分類と受益証券説明書            →保護預かり/保管振替制度と単位株    →株式累投(るいとう)とミニ株
        →証券総合口座とラップ口座            →金融持ち株会社            →証券取引所
        →店頭市場とJASDAQ                →譲渡性預金CDとCP         →モーゲージ担保証券MBSとCMO
        →EBITとEBITDA                  →IRA(個人退職年金勘定)        →インデックスと指数裁定取引
        →インデックス運用とインデックスファンド     →売上高利益率の各種          →景気指標と先行・遅行指数
        →ゼロクーポン債とコーラブル債          →株価オプションと株価指数オプション  →キャピタルゲインとキャピタルロス
        →ファンドの回転率と買戻し手数料         →グロース投資(成長株)と積極型    →債券・社債と債券ファンド
        →株式ファンド・インカムファンド         →純資産と純資産価額/NAV        →消費者物価指数CPIと生産者物価指数PPI
        →バリュー投資とバリュー型ファンド
        →転換社債型新株予約権付社債(CB)    →イールドスプレッドとイールドカーブ
        →直接金融と間接金融               →金利と債券価格            →金利と為替
        →優先株と劣後債                 →BIS規制と早期是正措置         →金融商品の型とタイプ
        →リスクを減らす方法@              →リスクを減らす方法A         →リスク許容度と期待リターン

        →モノラインとは

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