海外ファンド・FX・株式等の投資活動に必要な基礎知識

 学校では決して教えないことですが、お金に関する知識の有無は、人生を左右すると言っても過言ではないでしょう。
 投資活動(海外ファンドFX・外国為替取引、株式投資等)に不可欠、或いは知っていた方が有利な基礎知識を集めました。

【債券収益七つのキーワード

                    「債券の基礎知識」 角川総一 著
     
  インカムゲイン(income gain)
     インカム(income)の原義は「収入、所得」であるが、金融証券の分野では、
    それにゲイン(gain)を付けることによって「利子、利子収入」という意味で
    用いられている。


     預貯金、投資信託からもたらされる利子や、債券を購入、保有することに
    よって得ることの出来る収益の一部を構成する利子収入がその代表的なもの
    である。



  ■キャピタルゲイン
     キャピタルとは、経済用語としては資本、元金を意味することから判るように、
    資産価値が上がることによって得られる収益、つまりは「値上がり益」の事を
    指す。

     土地、金といった現物商品は、それを保有しているだけでは金銭としての収益
    は一切手にすることが出来ない。
     購入に要した金額よりも高い金額で売却できて、初めて収益を受け入れること
    が出来る。

     広義の意味での金融商品の収益の源泉は、大別するとインカムゲイン
    キャピタルゲインの二つからなる。
     ほとんどの商品は、このうちどちらか一方の収益しか持たないが、債券保有
    に伴う収益はこの二つの要素から成り立つ。



  ■表面利率
     債券の投資収益率を既定する三大条件のうちの一つ。
     その債券を持っていた場合、額面100につき年間何%の利息利子収入が
    受け取ることが出来るかを示すものである。

     例えば「表面利率が5%」といえば、100万円の額面(券面記載金額)の
    債券であれば、年に5万円の利子を手にすることを意味する。
     「クーポン」と呼ぶことも多い。



  ■応募者利回り
     債券を新発債の時点で取得した人が、この債券を満期まで保有した場合に
    得ることの出来る1年あたりの平均利回り。
     新発債の募集に応じてこれを取得する人を「応募者」と呼ぶところからこの名
    がある。

     応募者利回りは、クーポン(表面利率)に1年間あたりの値上がり益を加えた
   ものである。
     ところが、このうち値上がり益を得るのは満期時においてであり、その直前
   まではクーポン(利子)を受け取るだけに過ぎない。



  ■最終利回り
     債券の新発債、既発債を問わず、基本的には最終利回りで表示される。
     これは、満期までもち続けた場合に「最終的に」確定する利回りというほどの
    意味である。

     従って、債券を満期まで保有せず、それ以前に売却した場合には購入当初
    の「最終利回り」は確定しない。

     なお、「応募者利回り」も広い意味での「最終利回り」だ。



  ■償還期限
     通常の債券は全て「何時になれば発行者が、自らが発行した債券の全てを
    市場から回収して無くしてしまうか」という期日が定められている。
     いわば、定期預金などの満期に相当するものである。

     これを償還期限とか償還期日と呼ぶ。



  残存期間
     起算日から償還期限までの期間。
     クーポン、価格と並び、債券の投資収益性を規定するための重要な条件で
    ある。

     ごく一部の短期債を除き原則として単位は年で示される。
     このため、「残存年限」と呼ばれることも多い。

     

    
サラリーマンを続けながら、複数の収入を持つ人は、数少ないと思います。

   逆に、管理する立場(昔、管理職でした)で考えれば、複数の仕事が持てるほど、甘い負荷では
  済まされないくらい、厳しい目標を要求することが常でしたm(__)m
   
    ウィークディは、21時前の帰宅はないのは当然として、たまの休日さえ、仕事の遅れを
   取り戻すために、無給で会社に行くか、家庭でパソコンに向かうことの繰り返し。
    (いわゆるサービス残業の見本でした。人評価とからめ、巧妙に成果を強要する仕組みです)
 
    こんな状態で、会社人間として定年退職を迎えた人が、社会生活に不適応になるのは、
   ある意味、当然の要素を感じます。


    さて、あなたは、自分の体が言うことをきかなくなった時の、収入源はお持ちですか?
    若いから、そんな心配は無用・・・?

    脅かすわけではありませんが、米国の金融不安、景気後退、中国のオリンピック景気の
   反動・・・景気後退(リセッション)に陥る可能性が大きいと思います。
    経済評論家の先生方には、既にリセッションに陥っていると主張されている方もおられます。

    FRB元議長のグリーンスパン氏は、スペイン紙パイスとのインタビューで、米国がリセッション
   に陥る可能性は50%以上あるが、まだリセッションには陥っていない、との見方を示して
   おられます。
    (リセッションとみなすには、受注の大幅な減少、失業率の急上昇、景気の大幅な悪化
   といった兆候が見られるべきだとした上で、「一部は見られるが、まだ多くは見られない。
   したがって、リセッションと呼ぶ状況とは思っていない。」と述べた。)

    NYの株式暴落、米ドル暴落が進むのを目の当たりにすると、恐怖感に襲われる方も
   少なくないと想像します。
    
    たとえ、そういった大恐慌がこなくても、クビになることは日常茶飯事です。
    自覚すべきは、終身雇用制度は崩壊したこと。
    これからは、実力次第で、高級を取れるが、力がなければお払い箱なのは、あなたの
   身近な例として見聞きされているのでは?


    北村慶著「外資ファンド利回り20%のからくり」は、誰もが最後は”一人の投資家”になる
   必要性を説かれています。     
     我々の社会は、これから急速な高齢化を迎える。
     これは最も確実な未来予測だ。

     その端緒として、2007年あたりから「団塊の世代」(昭和22〜24年生れ)
    が大量に退職を迎える。
     ある試算によると、段階世代を中心とする5年間の退職者数は7百万人、
    退職金支払い総額は50兆円とも80兆円ともいわれている。

     リタイヤメントライフを迎えた60歳代の人々にとって、豊かな生活
   を送るには、自分の資産の運用益からキャッシュを手に入れるか、
   年金に頼るしか術はない。


     定年退職が近付きつつある50歳代にとっても、いわゆるセカンドライフ
   (第二の人生)のスタート地点までにどれだけの資産を積み上げておく
   ことができるかが、その後の人生の”経済的な質”を決める
ことになる。

     我々全員が、最後は「一人の投資家」として、資産を運用・管理し、
    老後の生活を送ることになる。
 
  

    厳しいですが、現実です。
    夫婦で月30万円の支出、65歳から厚生年金受給を開始する試算で、1.5億円の蓄積が
   必要とのこと。
    この試算は、インフレ率ゼロで考えているが、実際には世界景気の後退と原油を
   はじめとする資源高騰は避けられないでしょう。

    すると、目標蓄積額に上乗せした資産が必要となります。
    あなたの老後を豊かに過ごすには、できるだけ早い時期に投資の基礎
  を学ぶことが必須
と信じております。
    特別に費用をかけずとも、インターネットでいくらでも投資関係の情報収集は可能です。
    ぜひ、収集を心がけて下さい。先々のあなたの幸せのために!


    私が、「お金に、おカネを稼がせる」という趣旨の本を読んだのは学生時代でした。
   おまけに、お勤めを始めた数年後に、肝炎で長期入院。(結局慢性化)。
    そこで、考えたことは、「自分の体は使いものにならない。頭で稼げる仕事が必須」
   ということをサラリーマン生活を続けながら模索しておりました。
    株式投資で、「相場技法うねり取り」を知り、真剣に相場感覚の養成に努めたのも
   その頃でした。
    
    いまなら、ネット社会の浸透によって、僅かの労働時間、小資本、低リスクで起業
   の道が多数ありますね。
    しかし当時、起業するにはリアルビジネスのみで、設備投資に数千万円必要。
    これを借り入れに頼れば、ビジネスがうまくいっても借金返済がせいぜい、
   失敗すれば多重債務者として二度と立ち上がれないのが普通でした。

    では現実に情報起業を考えた時、その成功率は、数%というところでしょう。
    「参入が容易」ということは、常に新手の競合に悩まされるということでもあります。
    一時期、当って月収数百万円の情報起業家でも、逆風が吹けば数十万円に
   落ちていると聞きます。
    情報起業家として長続きするのは、至難の技のようです。


    それに較べ、海外ファンドヘッジファンド)は魅力が一杯です。
    なんといっても、買うだけで、後は何の手間もかからないのに、海外の第一級の
   金融工学を駆使した成果を自分のものにできます。

    海外投資家は、日本人のようにゼロ金利で飼いならされておりません。
    トピックスの下落幅より小さいことを自慢するファンドは、バカにされます。
    トピックスが上がろうが下がろうが関係ありません。
    あくまでも、投資総額の増加を要求します。

    こういう厳しい投資家の要求を満足させるために、心血を注いで投資技術を
   磨いています。
    日本のファンドマネジャーは、ファンドの成績に関わらず一定の報酬を得る
   サラリーマンですが、ヘッジファンドのファンドマネジャーは、セームボートといって、
   ファンドマネジャー個人の資金を、自分のファンドに投資しております。
    このことだけでも、真剣さの違いが想像できるでしょう。

    加えて、成功報酬インセンティブフィー)の高さも、ファンドマネジャーの能力を一杯
   まで引き出します。
    ファンドの資金総額は莫大ですし、成功報酬は、20%〜25%もありますから、
   成功したファンドのマネジャーは一年で大金持ちになります。
    サラリーマンの一生の収入を一年で稼ぐのは、珍しくないようです。

    さて、その魅惑の海外ファンドをあなたの資産構築に活用するにも、やはり
   基礎知識が大事です。
    無裁定価格理論と、資金効率を上げるレバレッジ(テコの原理)、分散投資
   (ポートフォリオ理論)、等を知ることで、海外投資の不安が減少するはず。

    もちろん、海外投資のリスクを知ることは必須です。
    加えて、実行に移す場合には、仲介業者(intermediary)とファンド選定
   にご留意願えれば、年率複利15%を超える成果が期待できます。

 ■投資基礎  投資をしなくても幸せになれる時代は終わった   →投資を始める前に読んでおきたい名著  →実際投資に役立つ王道の著
        →定期預金や郵便貯金は欠陥商品          →ABS/SPC(特別目的会社)    →ALM(Assets and Liabilities)
        →RR分類と受益証券説明書            →保護預かり/保管振替制度と単位株    →株式累投(るいとう)とミニ株
        →証券総合口座とラップ口座            →金融持ち株会社            →証券取引所
        →店頭市場とJASDAQ                →譲渡性預金CDとCP         →モーゲージ担保証券MBSとCMO
        →EBITとEBITDA                  →IRA(個人退職年金勘定)        →インデックスと指数裁定取引
        →インデックス運用とインデックスファンド     →売上高利益率の各種          →景気指標と先行・遅行指数
        →ゼロクーポン債とコーラブル債          →株価オプションと株価指数オプション  →キャピタルゲインとキャピタルロス
        →ファンドの回転率と買戻し手数料         →グロース投資(成長株)と積極型    →債券・社債と債券ファンド
        →株式ファンド・インカムファンド         →純資産と純資産価額/NAV        →消費者物価指数CPIと生産者物価指数PPI
        →バリュー投資とバリュー型ファンド
        →転換社債型新株予約権付社債(CB)    →イールドスプレッドとイールドカーブ
        →直接金融と間接金融               →金利と債券価格            →金利と為替
        →優先株と劣後債                 →BIS規制と早期是正措置         →金融商品の型とタイプ
        →リスクを減らす方法@              →リスクを減らす方法A         →リスク許容度と期待リターン

        →モノラインとは                 →直接金融と間接金融          →銀行の業務
        →銀行に対する規制                →自己資本比率規制           →証券取引所の機能
        →投資信託の仕組み                →RTGSと時点ネット決済         →ヘッジファンド
        →税効果会計                   →モラルハザード            →金融政策の有効性
        →信用創造                    →ハイパワードマネー          →スワップ取引
        →オプション取引                 →先物取引               →証券化
        →外国為替相場とは                →変動相場制              →購買力平価説
        →為替レートの変動要因                →基軸通貨               →国際収支統計
        →債券収益七つのキーワード               →外貨建て資産を持つ意味とは      →外債の元利金支払い不能リスク


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