海外ファンド・FX・株式等の投資活動に必要な基礎知識

 学校では決して教えないことですが、お金に関する知識の有無は、人生を左右すると言っても過言ではないでしょう。
 投資活動(海外ファンドFX・外国為替取引、株式投資等)に不可欠、或いは知っていた方が有利な基礎知識を集めました。

【外貨建て資産を持つ意味とは

                    「債券の基礎知識」 角川総一 著
     
     多くの個人はおそらく外貨預金や外債を購入するにしても、それは一時的な
   資産の運用として意識しているのではないか。
     言い換えると、一定の期間が経過すればそれは再び円に換えるという前提で
   、一時的に儲けるために外貨建て資産を保有するという考え方がもっぱらだと思う。

     しかし、これからはこうした考え方だけでなく、常にポートフォリオの一環として
   外貨建て資産を恒常的に持っていていい。なぜか。

     手持ちの金融資産が全て円建て商品で占められているとする。
     この場合、この金融資産の実質的な価値は経済情勢の変化に伴って、
   どのように変化していくか。
     例えば現在1ドル=100円台の為替相場が、徐々に円安方向に行けば
   どうなるか。

     経済原則の教えるところでは、円安はほとんど例外なくわが国の物価を
   引き上げる。つまり輸入インフレだ、。
     この場合には、100万円のお金であっても、実質的にはその価値が下落する。
     インフレによる通貨価値の減価だ。
     もちろんインフレ率以上での資産運用が出来ればさしあたって問題はないが、
   これは非常に難しいのが現実だ。

     この場合、金融資産の一部として外貨資産を持っていることが有効だ。

     つまり、円安・ドル高になれば手持ちの円建て金融資産の価値は下落するが、
   ドル建てで持っている金融資産の価値は上昇するわけだから、この部分では
   円安インフレに伴う資産価値の下落を防ぐことが出来る。


     物価というファクターを一切考えなければ、以上の限りでは外貨建て商品の
   運用は単なるハイリスク・ハイリターン商品でしかない。
     だが、為替相場が国内物価に及ぼす影響を加味すれば、むしろ
   外貨建て商品インフレヘッジのための商品なのである。

     これは、為替の先物オプション自体はハイリスク・ハイリターン取引であるが、輸出入業者
   にとってはむしろヘッジ手段として意識されているのと似ている。

     投資あるいは投機ヘッジとは、相反する概念ではなく、むしろ同じコインの
   裏表なのだ。


     ここでは、「外貨建て商品を持つか持たないか」jではなく、「外貨建て商品の
   保有比率を金融資産の1%にするのか、3%なのか5%なのか、10%なのか」
   という問題設定を行うべきだと思う。

     資産運用のプロである法人投資家は、常にこのような視点を持ちながら自らの
   資産を運用している。
     あるいは、将来日本に首都圏を巻き込む大地震が発生するかもしれないと
   考えるなら、積極的に外貨建ての資産を保有することが非常に有効だ。

     というのも、首都圏の機能が一次的にせよ麻痺するような大地震が起こった時
   には、日本円が売られて円安になることがほぼ確実であるからだ。
     円安は直ちにドル高を意味するが、ここでは為替差益を得ることが出来る。

     実際、損害保険会社は現在外貨建て資産(その多くは外債)を相当持っている
   が、これは単に外国債券のほうが利回りが高いことだけが理由ではない。
     それ以上に、万が一にも日本が地震などの天変地異に襲われた場合、国際的
   に見て円の価値が下落することをヘッジしようという意図があるのだ。

     

    
サラリーマンを続けながら、複数の収入を持つ人は、数少ないと思います。

   逆に、管理する立場(昔、管理職でした)で考えれば、複数の仕事が持てるほど、甘い負荷では
  済まされないくらい、厳しい目標を要求することが常でしたm(__)m
   
    ウィークディは、21時前の帰宅はないのは当然として、たまの休日さえ、仕事の遅れを
   取り戻すために、無給で会社に行くか、家庭でパソコンに向かうことの繰り返し。
    (いわゆるサービス残業の見本でした。人評価とからめ、巧妙に成果を強要する仕組みです)
 
    こんな状態で、会社人間として定年退職を迎えた人が、社会生活に不適応になるのは、
   ある意味、当然の要素を感じます。


    さて、あなたは、自分の体が言うことをきかなくなった時の、収入源はお持ちですか?
    若いから、そんな心配は無用・・・?

    脅かすわけではありませんが、米国の金融不安、景気後退、中国のオリンピック景気の
   反動・・・景気後退(リセッション)に陥る可能性が大きいと思います。
    経済評論家の先生方には、既にリセッションに陥っていると主張されている方もおられます。

    FRB元議長のグリーンスパン氏は、スペイン紙パイスとのインタビューで、米国がリセッション
   に陥る可能性は50%以上あるが、まだリセッションには陥っていない、との見方を示して
   おられます。
    (リセッションとみなすには、受注の大幅な減少、失業率の急上昇、景気の大幅な悪化
   といった兆候が見られるべきだとした上で、「一部は見られるが、まだ多くは見られない。
   したがって、リセッションと呼ぶ状況とは思っていない。」と述べた。)

    NYの株式暴落、米ドル暴落が進むのを目の当たりにすると、恐怖感に襲われる方も
   少なくないと想像します。
    
    たとえ、そういった大恐慌がこなくても、クビになることは日常茶飯事です。
    自覚すべきは、終身雇用制度は崩壊したこと。
    これからは、実力次第で、高級を取れるが、力がなければお払い箱なのは、あなたの
   身近な例として見聞きされているのでは?


    北村慶著「外資ファンド利回り20%のからくり」は、誰もが最後は”一人の投資家”になる
   必要性を説かれています。     
     我々の社会は、これから急速な高齢化を迎える。
     これは最も確実な未来予測だ。

     その端緒として、2007年あたりから「団塊の世代」(昭和22〜24年生れ)
    が大量に退職を迎える。
     ある試算によると、段階世代を中心とする5年間の退職者数は7百万人、
    退職金支払い総額は50兆円とも80兆円ともいわれている。

     リタイヤメントライフを迎えた60歳代の人々にとって、豊かな生活
   を送るには、自分の資産の運用益からキャッシュを手に入れるか、
   年金に頼るしか術はない。


     定年退職が近付きつつある50歳代にとっても、いわゆるセカンドライフ
   (第二の人生)のスタート地点までにどれだけの資産を積み上げておく
   ことができるかが、その後の人生の”経済的な質”を決める
ことになる。

     我々全員が、最後は「一人の投資家」として、資産を運用・管理し、
    老後の生活を送ることになる。
 
  

    厳しいですが、現実です。
    夫婦で月30万円の支出、65歳から厚生年金受給を開始する試算で、1.5億円の蓄積が
   必要とのこと。
    この試算は、インフレ率ゼロで考えているが、実際には世界景気の後退と原油を
   はじめとする資源高騰は避けられないでしょう。

    すると、目標蓄積額に上乗せした資産が必要となります。
    あなたの老後を豊かに過ごすには、できるだけ早い時期に投資の基礎
  を学ぶことが必須
と信じております。
    特別に費用をかけずとも、インターネットでいくらでも投資関係の情報収集は可能です。
    ぜひ、収集を心がけて下さい。先々のあなたの幸せのために!


    私が、「お金に、おカネを稼がせる」という趣旨の本を読んだのは学生時代でした。
   おまけに、お勤めを始めた数年後に、肝炎で長期入院。(結局慢性化)。
    そこで、考えたことは、「自分の体は使いものにならない。頭で稼げる仕事が必須」
   ということをサラリーマン生活を続けながら模索しておりました。
    株式投資で、「相場技法うねり取り」を知り、真剣に相場感覚の養成に努めたのも
   その頃でした。
    
    いまなら、ネット社会の浸透によって、僅かの労働時間、小資本、低リスクで起業
   の道が多数ありますね。
    しかし当時、起業するにはリアルビジネスのみで、設備投資に数千万円必要。
    これを借り入れに頼れば、ビジネスがうまくいっても借金返済がせいぜい、
   失敗すれば多重債務者として二度と立ち上がれないのが普通でした。

    では現実に情報起業を考えた時、その成功率は、数%というところでしょう。
    「参入が容易」ということは、常に新手の競合に悩まされるということでもあります。
    一時期、当って月収数百万円の情報起業家でも、逆風が吹けば数十万円に
   落ちていると聞きます。
    情報起業家として長続きするのは、至難の技のようです。


    それに較べ、海外ファンドヘッジファンド)は魅力が一杯です。
    なんといっても、買うだけで、後は何の手間もかからないのに、海外の第一級の
   金融工学を駆使した成果を自分のものにできます。

    海外投資家は、日本人のようにゼロ金利で飼いならされておりません。
    トピックスの下落幅より小さいことを自慢するファンドは、バカにされます。
    トピックスが上がろうが下がろうが関係ありません。
    あくまでも、投資総額の増加を要求します。

    こういう厳しい投資家の要求を満足させるために、心血を注いで投資技術を
   磨いています。
    日本のファンドマネジャーは、ファンドの成績に関わらず一定の報酬を得る
   サラリーマンですが、ヘッジファンドのファンドマネジャーは、セームボートといって、
   ファンドマネジャー個人の資金を、自分のファンドに投資しております。
    このことだけでも、真剣さの違いが想像できるでしょう。

    加えて、成功報酬インセンティブフィー)の高さも、ファンドマネジャーの能力を一杯
   まで引き出します。
    ファンドの資金総額は莫大ですし、成功報酬は、20%〜25%もありますから、
   成功したファンドのマネジャーは一年で大金持ちになります。
    サラリーマンの一生の収入を一年で稼ぐのは、珍しくないようです。

    さて、その魅惑の海外ファンドをあなたの資産構築に活用するにも、やはり
   基礎知識が大事です。
    無裁定価格理論と、資金効率を上げるレバレッジ(テコの原理)、分散投資
   (ポートフォリオ理論)、等を知ることで、海外投資の不安が減少するはず。

    もちろん、海外投資のリスクを知ることは必須です。
    加えて、実行に移す場合には、仲介業者(intermediary)とファンド選定
   にご留意願えれば、年率複利15%を超える成果が期待できます。

 ■投資基礎  投資をしなくても幸せになれる時代は終わった   →投資を始める前に読んでおきたい名著  →実際投資に役立つ王道の著
        →定期預金や郵便貯金は欠陥商品          →ABS/SPC(特別目的会社)    →ALM(Assets and Liabilities)
        →RR分類と受益証券説明書            →保護預かり/保管振替制度と単位株    →株式累投(るいとう)とミニ株
        →証券総合口座とラップ口座            →金融持ち株会社            →証券取引所
        →店頭市場とJASDAQ                →譲渡性預金CDとCP         →モーゲージ担保証券MBSとCMO
        →EBITとEBITDA                  →IRA(個人退職年金勘定)        →インデックスと指数裁定取引
        →インデックス運用とインデックスファンド     →売上高利益率の各種          →景気指標と先行・遅行指数
        →ゼロクーポン債とコーラブル債          →株価オプションと株価指数オプション  →キャピタルゲインとキャピタルロス
        →ファンドの回転率と買戻し手数料         →グロース投資(成長株)と積極型    →債券・社債と債券ファンド
        →株式ファンド・インカムファンド         →純資産と純資産価額/NAV        →消費者物価指数CPIと生産者物価指数PPI
        →バリュー投資とバリュー型ファンド
        →転換社債型新株予約権付社債(CB)    →イールドスプレッドとイールドカーブ
        →直接金融と間接金融               →金利と債券価格            →金利と為替
        →優先株と劣後債                 →BIS規制と早期是正措置         →金融商品の型とタイプ
        →リスクを減らす方法@              →リスクを減らす方法A         →リスク許容度と期待リターン

        →モノラインとは                 →直接金融と間接金融          →銀行の業務
        →銀行に対する規制                →自己資本比率規制           →証券取引所の機能
        →投資信託の仕組み                →RTGSと時点ネット決済         →ヘッジファンド
        →税効果会計                   →モラルハザード            →金融政策の有効性
        →信用創造                    →ハイパワードマネー          →スワップ取引
        →オプション取引                 →先物取引               →証券化
        →外国為替相場とは                →変動相場制              →購買力平価説
        →為替レートの変動要因                →基軸通貨               →国際収支統計
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