海外ファンド、ヘッジファンド、株式相場技法、FX等の投資の基礎知識を集めました  <経済的自由への道しるべ>

「新ぷるるん食感♪」&「濃厚ミルク」
TV雑誌に毎月登場中!子供の頃の夢!バケツプリンがバージョンUP!

<投資の基礎・金融>

【直接金融と間接金融】

                             「雑学3分間 金融」 太齊利幸 著より抜粋

直接金融

      直接金融とは、お金の貸し手(投資家)がお金の借り手(企業など)に
     直接資金を提供する金融取引をいいます


      具体的には、株や社債などを利用した取引のことです。
      株式会社の株を買うということは、その会社にお金を出資したことになり、
     その会社にお金が入ります。
      このお金は、資本金に組み込まれるので返す必要はありません。
     会社が自由に使っていいのです。
      もちろん、会社に利益が出たときにはお礼として配当金を支払います。

      一方、社債は借金です。
      国が発行する債券が国債で、会社が発行する債券が社債です。
      債券とは借金の証文のことです。 例えば、「5年後にお返ししますから
     100万円貸して下さい、お利息もお付けします」といって、5年満期100万円
     の社債を発行します。
      社債を買ってもらうことにより、この会社にお金が入ってきます。

      ただし、直接金融とは言いながら、その会社と直接取引きするのではなく、
     株や社債の売買は証券会社を通して行うことになります。
      この場合、証券会社は単なる仲介役にすぎません。



間接金融

      間接金融とは、実際のお金の貸し手(預金者)から金融機関がお金を借り、
    それを実際の借り手である人や企業に貸し付ける金融取引を言います


      つまり、銀行や信用金庫などの金融機関からの借り入れのことです。
      一般的に、借り手としては、間接金融のほうが直接金融に比べ
     効率が良く便利です。
      決算書と事業計画書を持っていって話をつければいいのですから(ただ、
     最近は思うように貸してはくれませんけど・・・)。

      特に個人事業主や中小零細企業では、株式や社債の発行は
     ほとんどできず、銀行借入に依存せざるをえません。
      逆に、優良企業にとっては直接金融のほうがコストを低く抑えられるので
     有利といわれています。

     ★★★★★★ 公的年金の問題点について ★★★★★★

    私達の公的年金厚生年金国民年金)の積立金合計は約150兆
  円だそうです。
    この積立金の運用責任を持つ年金積立金管理運用独立行政法人
  (GPIF)によると、昨年(2007年)一年間の運用成績は、5兆8千億円
  (全体の3.87%)のマイナス


    損失額の9割(5兆3千億円)が、日本株下落によるものとのこと。

    実際の日本株投資は、アクティブ運用委託先が13社。
    08/3末の資産残高合計は約3.1兆円。
    この資産が、5.3兆円減った結果とすると、もともとの運用資産は
  8.4兆円。半減以下にされたわけです。

    13社への運用委託費用・手数料合計が340億円。
    「泥棒に追い銭」とは、まさにこのことでしょう。

    13社の運用成績を、TOPIX基準で評価された方がいます。
    その方のデータによると、
        ◎ベスト1位は、フィデリティ投信 +7.62%
        ◎ベスト2位 モルガンスタンレー・アセットマネジメント +4.08%
        ◎ベスト3位 東京海上アセットマネジメント投信 +1.84%

        □ワースト1位 シュローダー証券投信投資顧問 ▲2.96%
        □ワースト2位 JPモルガン・アセット・マネジメント  ▲2.02%
        □ワースト3位 DIAMアセットマネジメント ▲0.8%

    ご注意頂きたいのは、プラスの成績といっても、あくまでもTOPIXよりも
  下げ幅が小さかったというだけで、全部マイナスのまやかし?あり。

    こういう「まやかし」とは無縁の世界、絶対値での資産の増加を評価
  する「海外ヘッジファンド」は、買ってよかったと改めて思います。


    また、山崎養世氏は、「公的年金は年金受給者である国民の利益
  を最優先するという、当たり前の原則(受託者責任)が確立されて
  いない」問題点を指摘されています


    こんな「あたりまえのこと」も行われていなかったとは、怒りの感情
  しか持ちえません。
    欧米の年金運用では常識であり、違反すると刑事罰だそうです。

    ところが日本には、官僚は悪いことをしない前提だから、罰則が
  無いそうです。(あっても、適用は極まれ)
    国民をバカにするのもいいかげんにしてくれ\(~o~)/


    上記GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)に、
  「最適ポートフォリオの概念が無い」ことも、基本的な問題です。

    運用利回り3.2%をうたいながら、資産の三分の二の100兆円を1.5%
  程度の日本国債に投下し続け、毎年1.7兆円近い損失を生み続け
  ていることは、国民に対する裏切り行為そのものではないでしょうか?

    GPIFが基本ポートフォリオを含む中期計画を策定する際、
  厚生労働大臣の認可を受けることとなっており、その時に厚生労働大臣
  は財務大臣と協議して認可する仕組みになっている
そうです。

    まさに、「越後屋、お主も悪よのう!」の密室談義。
    「腐ったりんご」は、棄てる以外策はない。

    政権交代をする以外、改善の道は残されていないのか?
    もっと悲観的な見方をすれば、政権交代したところで、腐ったりんご
  (官僚機構)は棄てられないため、実質的な進歩は国が消滅するまで
  無いかもしれませんが・・・(~_~;)

   
 ■投資基礎  投資をしなくても幸せになれる時代は終わった   →投資を始める前に読んでおきたい名著  →実際投資に役立つ王道の著
        →定期預金や郵便貯金は欠陥商品          →ABS/SPC(特別目的会社)    →ALM(Assets and Liabilities)
        →RR分類と受益証券説明書            →保護預かり/保管振替制度と単位株    →株式累投(るいとう)とミニ株
        →証券総合口座とラップ口座            →金融持ち株会社            →証券取引所
        →店頭市場とJASDAQ                →譲渡性預金CDとCP         →モーゲージ担保証券MBSとCMO
        →EBITとEBITDA                  →IRA(個人退職年金勘定)        →インデックスと指数裁定取引
        →インデックス運用とインデックスファンド     →売上高利益率の各種          →景気指標と先行・遅行指数
        →ゼロクーポン債とコーラブル債          →株価オプションと株価指数オプション  →キャピタルゲインとキャピタルロス
        →ファンドの回転率と買戻し手数料         →グロース投資(成長株)と積極型    →債券・社債と債券ファンド
        →株式ファンド・インカムファンド         →純資産と純資産価額/NAV        →消費者物価指数CPIと生産者物価指数PPI
        →バリュー投資とバリュー型ファンド
        →転換社債型新株予約権付社債(CB)    →イールドスプレッドとイールドカーブ
        →直接金融と間接金融               →金利と債券価格            →金利と為替
        →優先株と劣後債                 →BIS規制と早期是正措置         →金融商品の型とタイプ
        →リスクを減らす方法@              →リスクを減らす方法A         →リスク許容度と期待リターン

        →モノラインとは                 →直接金融と間接金融          →銀行の業務
        →銀行に対する規制                →自己資本比率規制           →証券取引所の機能
        →投資信託の仕組み                →RTGSと時点ネット決済         →ヘッジファンド
        →税効果会計                   →モラルハザード            →金融政策の有効性
        →信用創造                    →ハイパワードマネー          →スワップ取引
        →オプション取引                 →先物取引               →証券化
        →外国為替相場とは                →変動相場制              →購買力平価説
        →為替レートの変動要因                →基軸通貨               →国際収支統計
        →債券収益七つのキーワード               →外貨建て資産を持つ意味とは      →外債の元利金支払い不能リスク

        →公開市場操作と預金準備率操作          →M&A活発化の背景            →TOB・株式公開買い付け
        →買収防衛策・ポイズンピル              →MBOが増えている背景          →投資ファンドとは


海外ファンド株式相場技法うねり取りFX(外国為替証拠金取引)情報起業料理・グルメお奨め本注文方法筆者特定商取引法サイトマップTOPページ
投資基礎Map投資基礎Map2投資基礎Map3投資基礎Map4