海外ファンド・FX・株式等の投資活動に必要な基礎知識

 学校では決して教えないことですが、お金に関する知識の有無は、人生を左右すると言っても過言ではないでしょう。
 投資活動(海外ファンドFX・外国為替取引、株式投資等)に不可欠、或いは知っていた方が有利な基礎知識を集めました。

【金融商品の型とタイプ】

                             「雑学3分間 金融」 太齊利幸 著より抜粋

直接金融型と間接金融型

      お金に余裕のある人がお金を増やすために利用する商品が、
    金融商品です

      具体的には、銀行預金、郵便貯金、株式、債券、投資信託などです。

      しかし、逆の立場から言えばお金を欲している人は、これらを利用して
     お金を集めるのです。
      つまり、金融商品には、資金運用と資金調達の両面が備わっている
     のです。

      金融商品の種類には大きく、直接金融型と間接金融型が有ります。
      直接金融型とは、株や債券などのように、企業などに投資や融資を
     直接行うタイプであり、間接金融型とは、銀行預金や投資信託など、
     金融機関を通じて投資や融資をするタイプです。


投資タイプと融資タイプ

      直接金融型、間接金融型ともに、投資タイプ融資タイプが有ります。
      
     投資タイプとは、株式や投資信託のように投資が目的で、
    融資タイプとは、銀行預金や金融債、社債などのように金融機関や
    企業にお金を貸すものです。


      例えば、社債を買った人は、その企業と貸借契約を結んだことになり、
     定期的に一定の利息を償還期限まで受け取ることになります。
      そして、もちろんその企業が倒産しないことが前提ですが、償還期限には、
     貸したお金がそっくり戻ってきます。

      一方、株を買った人はその企業に投資をしたことになります。
      企業の業績次第で配当金や株価が変動するので、どちらかというと不安定
     ですが、面白みも有ります。

      一般的に融資タイプは固定金利商品が多く、ローリスク・ローリターンの
     傾向にあり、投資タイプは変動金利商品、運用実績商品であり、
     ハイリスク・ハイリターンの傾向にあります。
      なお、金融商品には、これらのほかに債券や株式、為替など本来の金融商品
     から派生したデリバティブというものもあります。

※ご参考→ 金融商品の性質

     ★★★★★★ 公的年金の問題点について ★★★★★★

    私達の公的年金厚生年金国民年金)の積立金合計は約150兆
  円だそうです。
    この積立金の運用責任を持つ年金積立金管理運用独立行政法人
  (GPIF)によると、昨年(2007年)一年間の運用成績は、5兆8千億円
  (全体の3.87%)のマイナス


    損失額の9割(5兆3千億円)が、日本株下落によるものとのこと。

    実際の日本株投資は、アクティブ運用委託先が13社。
    08/3末の資産残高合計は約3.1兆円。
    この資産が、5.3兆円減った結果とすると、もともとの運用資産は
  8.4兆円。半減以下にされたわけです。

    13社への運用委託費用・手数料合計が340億円。
    「泥棒に追い銭」とは、まさにこのことでしょう。

    13社の運用成績を、TOPIX基準で評価された方がいます。
    その方のデータによると、
        ◎ベスト1位は、フィデリティ投信 +7.62%
        ◎ベスト2位 モルガンスタンレー・アセットマネジメント +4.08%
        ◎ベスト3位 東京海上アセットマネジメント投信 +1.84%

        □ワースト1位 シュローダー証券投信投資顧問 ▲2.96%
        □ワースト2位 JPモルガン・アセット・マネジメント  ▲2.02%
        □ワースト3位 DIAMアセットマネジメント ▲0.8%

    ご注意頂きたいのは、プラスの成績といっても、あくまでもTOPIXよりも
  下げ幅が小さかったというだけで、全部マイナスのまやかし?あり。

    こういう「まやかし」とは無縁の世界、絶対値での資産の増加を評価
  する「海外ヘッジファンド」は、買ってよかったと改めて思います。


    また、山崎養世氏は、「公的年金は年金受給者である国民の利益
  を最優先するという、当たり前の原則(受託者責任)が確立されて
  いない」問題点を指摘されています


    こんな「あたりまえのこと」も行われていなかったとは、怒りの感情
  しか持ちえません。
    欧米の年金運用では常識であり、違反すると刑事罰だそうです。

    ところが日本には、官僚は悪いことをしない前提だから、罰則が
  無いそうです。(あっても、適用は極まれ)
    国民をバカにするのもいいかげんにしてくれ\(~o~)/


    上記GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)に、
  「最適ポートフォリオの概念が無い」ことも、基本的な問題です。

    運用利回り3.2%をうたいながら、資産の三分の二の100兆円を1.5%
  程度の日本国債に投下し続け、毎年1.7兆円近い損失を生み続け
  ていることは、国民に対する裏切り行為そのものではないでしょうか?

    GPIFが基本ポートフォリオを含む中期計画を策定する際、
  厚生労働大臣の認可を受けることとなっており、その時に厚生労働大臣
  は財務大臣と協議して認可する仕組みになっている
そうです。

    まさに、「越後屋、お主も悪よのう!」の密室談義。
    「腐ったりんご」は、棄てる以外策はない。

    政権交代をする以外、改善の道は残されていないのか?
    もっと悲観的な見方をすれば、政権交代したところで、腐ったりんご
  (官僚機構)は棄てられないため、実質的な進歩は国が消滅するまで
  無いかもしれませんが・・・(~_~;)

   
 ■投資基礎  投資をしなくても幸せになれる時代は終わった   →投資を始める前に読んでおきたい名著  →実際投資に役立つ王道の著
        →定期預金や郵便貯金は欠陥商品          →ABS/SPC(特別目的会社)    →ALM(Assets and Liabilities)
        →RR分類と受益証券説明書            →保護預かり/保管振替制度と単位株    →株式累投(るいとう)とミニ株
        →証券総合口座とラップ口座            →金融持ち株会社            →証券取引所
        →店頭市場とJASDAQ                →譲渡性預金CDとCP         →モーゲージ担保証券MBSとCMO
        →EBITとEBITDA                  →IRA(個人退職年金勘定)        →インデックスと指数裁定取引
        →インデックス運用とインデックスファンド     →売上高利益率の各種          →景気指標と先行・遅行指数
        →ゼロクーポン債とコーラブル債          →株価オプションと株価指数オプション  →キャピタルゲインとキャピタルロス
        →ファンドの回転率と買戻し手数料         →グロース投資(成長株)と積極型    →債券・社債と債券ファンド
        →株式ファンド・インカムファンド         →純資産と純資産価額/NAV        →消費者物価指数CPIと生産者物価指数PPI
        →バリュー投資とバリュー型ファンド
        →転換社債型新株予約権付社債(CB)    →イールドスプレッドとイールドカーブ
        →直接金融と間接金融               →金利と債券価格            →金利と為替
        →優先株と劣後債                 →BIS規制と早期是正措置         →金融商品の型とタイプ
        →リスクを減らす方法@              →リスクを減らす方法A         →リスク許容度と期待リターン

        →モノラインとは                 →直接金融と間接金融          →銀行の業務
        →銀行に対する規制                →自己資本比率規制           →証券取引所の機能
        →投資信託の仕組み                →RTGSと時点ネット決済         →ヘッジファンド
        →税効果会計                   →モラルハザード            →金融政策の有効性
        →信用創造                    →ハイパワードマネー          →スワップ取引
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