学校では決して教えないことですが、お金に関する知識の有無は、人生を左右すると言っても過言ではないでしょう。 |
||
「初心者のためのやさしい金融」 塚崎公義・山澤光太郎 著 資金の貸し手と借り手との間の貸借が、直接当事者間で行われる 場合を直接金融と呼ぶ。 貸し手と借り手に対して金融機関が取引の相手方となる場合を 間接金融と呼ぶ。 証券会社は主に直接金融、銀行は主に間接金融の担い手である。 会社が資金を必要とする場合、株式や社債を発行する方法と、銀行から 借り入れる方法があります。 証券会社は、株や債券を買いたい人(資金を貸したい人)と売りたい人 (社債を発行する企業など、資金が必要な人)を仲介して手数料を得ています が、売買は顧客相互で行われるため、証券会社自身は証券の売買の主体と ならないのが普通です。 このように、資金の出し手と取り手が直接取引きする方式を直接金融と 呼びます。 一方銀行は、資金の出し手から預金を受け入れ、資金の取り手に対して 貸し出しを行っていますから、自らが取引の当事者となっているわけで、 顧客相互が直接取引きするわけではありません。 こうした方式を間接金融と呼びます。 銀行は手数料を受け取るのではなく、預金者に支払う金利と貸出先から 受け取る金利の差(利ざや)により利益を得ています。 両者の差は種々有りますが、最大の差は、借り手が倒産した場合に 直接金融の場合は資金の出し手が損失を被る一方、間接金融の場合には、 預金者でなく銀行が損失を被るということでしょう。 その面では預金をした方が得なようにも思えますが、銀行の利ざやの方 が証券会社の手数料よりも大きいために、資金の貸し手にとっては、社債を 買ったほうが高い金利がもらえることを考えると、結局どちらが得かは一概 には言えないようです。 |
■投資基礎 →投資をしなくても幸せになれる時代は終わった →投資を始める前に読んでおきたい名著 →実際投資に役立つ王道の著
→定期預金や郵便貯金は欠陥商品 →ABS/SPC(特別目的会社) →ALM(Assets and Liabilities)
→RR分類と受益証券説明書 →保護預かり/保管振替制度と単位株 →株式累投(るいとう)とミニ株
→証券総合口座とラップ口座 →金融持ち株会社 →証券取引所
→店頭市場とJASDAQ →譲渡性預金CDとCP →モーゲージ担保証券MBSとCMO
→EBITとEBITDA →IRA(個人退職年金勘定) →インデックスと指数裁定取引
→インデックス運用とインデックスファンド →売上高利益率の各種 →景気指標と先行・遅行指数
→ゼロクーポン債とコーラブル債 →株価オプションと株価指数オプション →キャピタルゲインとキャピタルロス
→ファンドの回転率と買戻し手数料 →グロース投資(成長株)と積極型 →債券・社債と債券ファンド
→株式ファンド・インカムファンド →純資産と純資産価額/NAV →消費者物価指数CPIと生産者物価指数PPI
→バリュー投資とバリュー型ファンド →転換社債型新株予約権付社債(CB) →イールドスプレッドとイールドカーブ
→直接金融と間接金融 →金利と債券価格 →金利と為替
→優先株と劣後債 →BIS規制と早期是正措置 →金融商品の型とタイプ
→リスクを減らす方法@ →リスクを減らす方法A →リスク許容度と期待リターン
→モノラインとは →直接金融と間接金融 →銀行の業務
→銀行に対する規制 →自己資本比率規制 →証券取引所の機能
→投資信託の仕組み →RTGSと時点ネット決済 →ヘッジファンド
→税効果会計 →モラルハザード →金融政策の有効性
→信用創造 →ハイパワードマネー →スワップ取引
→オプション取引 →先物取引 →証券化
→外国為替相場とは →変動相場制 →購買力平価説
→為替レートの変動要因 →基軸通貨 →国際収支統計
→債券収益七つのキーワード →外貨建て資産を持つ意味とは →外債の元利金支払い不能リスク
|海外ファンド|株式相場技法うねり取り|FX(外国為替証拠金取引)|情報起業|料理・グルメ| お奨め本|注文方法| 筆者| 特定商取引法|サイトマップ| TOPページ|
|投資基礎Map|投資基礎Map2|投資基礎Map3|投資基礎Map4|