学校では決して教えないことですが、お金に関する知識の有無は、人生を左右すると言っても過言ではないでしょう。 |
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「初心者のためのやさしい金融」 塚崎公義・山澤光太郎 著 為替レートの決まり方についての考え方の一つで、日本円と米ドルの購買力が 等しくなるように為替レートが決まるとするもの。 日本の物価が米国より高い場合には、輸入が増えて輸出が減るために 円安ドル高になるという考え方。 為替レートの決まり方は複雑ですが、その中で「日本円と米ドルの購買力が 等しくなるように為替レートが決まる」という力が働いていることは疑いがありません。 この点に注目して、「適正な為替レート」を考えようというのが「購買力平価説」と いわれるものです。 日本の物価が米国の物価よりも高ければ、日本製品の輸出が減って 米国製品の輸入が増えますから、円を売ってドルを買う人が増え、円安ドル高に なるでしょう。 従って、物価の高い国の通貨は安くなるというわけです。 考え方は以上ですが、計算の方法は二通り有ります。 一つは、日本と米国のハンバーガーや電卓などの価格水準が等しくなるような 為替レートを計算する方法です。 「ハンバーガー1個が日本では100円、米国では1ドルとすると、1ドルは100円 であるべき」といった計算がなわれることになります。 今ひとつは、「米国の物価が2倍になり、日本の物価が変わらないとすると、 米ドルのレートが2分の1になるべき」といった変化率に着目した計算方法です。 米国がインフレになって為替レートが変わらなければ、米国製品の競争力が なくなって、ドル安円高になるだろうというわけです。 もっとも、こうして求めた「適正レート」が実際には実現しない場合も多い ということには留意が必要でしょう。 |
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