海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

 海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
 英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。 そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

株価指数】

                 「スマートマネー流株式選択術」 ネリー・S・ファン+ピーター・フィンチ著

 日経平均株価(日経平均) Nikkei
    東京証券取引所(東証)上場の大型株225銘柄の単純平均株価。

    ダウ工業株30種平均(ダウ平均/NYダウ)の日本版で、実際1985まで「日経ダウ」と呼ばれて
   いた。
    NYダウと同様、代表的なブルーチップ(優良株)から成る。

    株価にウェートが置かれ、時価総額加重式ではない。



 ダウ・ジョーンズ平均株価 Dow Jones averages
    業種別に株価の動きを追った4種類のダウ平均がある。

    ダウ工業株30種平均(NYダウ)は工業株30銘柄、ダウ輸送株20種平均は航空・鉄道・トラック
   運用関連の20銘柄、ダウ公共株15種平均はガス・電気・電力関連の15銘柄の値動きを測定し、
   ダウ総合65種平均(総合65種)は上記3業種の全65銘柄をモニター(監視)している。

    ただし、ダウ平均のウェートは株価にあり、S&P500のように時価総額加重式ではないため、
   昔から批判が出ている。
    いずれも採用銘柄の平均株価を算出しただけなので、低位株よりも値嵩株がインデックスの
   動きを大きく左右することになるからだ。
    しかし市場全体にとっては、株価など時価総額に比べれば取るに足らないものだ。
 


 ダウ工業株30種平均ダウ平均/NYダウ
    単に「Dow」あるいは「DJIA」と称されることが多い。
    株式市場のパフォーマンスを示す指標として広く報道され、最も名が通っている。

    大型優良株30銘柄の値動きを追ったもので、その時価総額を合計すると、ニューヨーク証券
   取引所(NYSE)の全上場株式時価総額のざっと20%に匹敵する。
    とはいえ、NYSEの時価総額の80%超を占めるS&P500ほどの規模はないため、しばしば
   批判の的となる。
    アナリストによっては、時価総額指数のほうが株式市場の全体像をより正確にとらえている
   という人もいる。



  S&P500(S&P500種株価指数)Standard & Poor's 500 stock index
    市場規模、流動性、業種を代表する銘柄といった一定基準によって選ばれ500銘柄の
   インデックス。
    市場全体の動きを示すベンチマークとして使われる。

    ダウ工業株30種平均よりも広範かつ総合的な指数で、11の産業部門から時価総額上位
   のアメリカ企業が採用されている。
    
    時価総額加重式なので、各採用銘柄のウェートは時価総額に比例し、小型株よりも大型株
   の価格変動がその規模に応じてカウントされるようになっている。
    ウェートが株価で決まるダウ平均とは対照的で、ダウ平均の場合は、企業規模が考慮されず
   各銘柄の値動きがすべて等しくカウントされる。



 ナスダック(米店頭株式市場) Nasdaq
    全米証券業協会(NASD)によって運営されている電子株式市場。

    ブローカーはコンピュータネットワークを通じて気配値を得、電話かコンピュータんレットワーク
   を介して取引を行う。

    この市場で取引されている全銘柄をカバーしたインデックスを「ナスダック総合指数」という。

    商いを集中化させるような取引所があるわけではないため、「店頭市場」(OTC)あるいは
   「相対(あいたい)売買市場」ともいわれる。
    ナスダックで取引されている株にはハイテク関連が多い。



 AMEXマーケット・バリュー・インデックス AMEX Market Value Index
    アメリカン証券取引所(AMEX)上場の全主要産業を代表する800社以上のパフォーマンスを
   測定した株価指数。



 FT100ファイナンシャルタイムズ100種総合株価指数FT-SE100
    Financial Times-Stock Exchange 100-Share Index の略。
    ロンドン証券取引所に上場している時価総額上位100社のインデックス。
    FT-SE250は、上位100社に続く大企業250社のインデックス。
  

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   最後に、常葉学園大学教授で、経済評論家の副島隆彦氏の言葉を添えさせて頂きます。

    <<「戦争経済に突入する日本」 副島隆彦著 254ページ〜から抜粋します>>

     迫りくる日本国内の金融・経済情勢不安を乗り切るためにも、欧米の資産家の人達が歴史的に
   利用してきた、伝統あるオフショア非課税金融特区タックスヘイブン)を日本人もどんどん活用
   すべきである。


    金融は完全に自由化されているのだから、日本の資産家達が自分の責任で海外の優れた
   金融商品を買って、安全な投資を心がけるのは当然なことである。
           ・・・中略・・・
    なぜユダヤ人が歴史的にヨーロッパでこれほど嫌われたかは、貨幣や国債や信用制度の発達と
  深く関わっているからである。
    だから世の中の全ての話は、お金の貸し借りと資金の運用を中心に出来上がっているのである。
    この点においては国家も個人も差はない。
    だから命の次に大事であるといわれるお金の話こそは、恥ずかしがったり照れたりしないで、
  真正面からみんなで真剣に公然と行わなければならないのである。
    金の話を汚いことだと思って、避けて通ろうとしている人の生き方を、知的で高級だなどと
  思い込んでいるうちは大した人間ではない


    ヨーロッパ諸国の宮廷ユダヤ貴族達が、長い年月をかけて強固に作り上げてきたのが
  現代の金融システム
である。
    彼らは財務官僚として公式の仕事をする以外に、自分達だけは、こっそりと特権を王様からもらって、
  世界各地域に散らばっている貿易の拠点となった「自由貿易港フリーポート、香港やシンガポール、
  日本で言えば戦国時代の堺の港)」に、自分達の資金の隠し場所をこっそりと作った。
    これが「オフショアoffsyore)」の始まりである。

    この「オフショアマネーセンター」は、「金融特区」とも呼ばれ、自由港フリーポートとして
  関税タリフ貿易税)が極めて安いことと同時並行になっている。
    現在も、国際ユダヤ銀行家や各国の主要な財界人たちが、このシステムの統括、
  総元締めを受け継いでいる。

    日本人も、もっとこうした世界基準での資産管理の真実と、その現状をよく理解しなくてはならない。
    そして、国内での生活資金と海外で保全すべき資産とを、賢く分散する考え方を徐々に
  身につけなければいけない。

    自分の資産防衛の選択肢として、こうした外国への資金投下が今後、ますます重要に
  なってゆくだろう。 

    オフショアは、このように歴史的に形作られたものであるから、頑丈な制度で守られている。
    各国の税務当局からの問い合わせなどは、鼻で笑って蹴飛ばす。
    それこそがまさしくフリーポートの思想なのである。
           ・・・中略・・・
    これらのオフショアでは、各国政府からの規制を受けずに、より柔軟で長期的な資産管理・運用
  が行われている。
    欧米の富裕層や資産家層にとっては当たり前のこうした合法的資産保全の知識が、
  どうして日本国内には伝わらないのだろうか。
    インターネットで公表されている、世界基準での、ずば抜けて高い成績を上げている
  海外ファンド
の一覧表を掲げる。
    これらを買おうと思えばいつでも買えるし、誰でも買えるのである

 ■海外ファンド     →安全・安心の海外ファンド活用法    →海外投資と税金        →日本は利上げを急ぐな!OECD事務総長
             →フリーランチ投資家七つの鉄則     →狭められるオフショア口座開設 ヘッジファンド投資三つのリスク
             →納税者番号・選択制で導入       →利回り20%超のカラクリ     →分散投資が利益安定のキモ
             →財産税を錬金術に           →人口減少と日本経済      →国家破産・予想される事態
             →オランダ経由の課税逃れ防止      →ネバダレポート        →国家破産下では金は使えない
             →外為法・外国為替検査         →確定拠出型年金・401K    →ヘッジファンド投資三つのリスク
             →株式ファンドの投資手法        →株価指数           →投資を始める前に読んでおきたい名著
             →買ってはいけないグローバルソブリン  →米国債            →買ってはいけないグローバルソブリンA
             →ボラティリティとベータ値       →アルファ値          →預金封鎖対策  
             →金本位制とドル本位制         →固定相場制と変動相場制    →国際通貨体制の歴史
             →財務官僚は国債を買わない       →マネーサプライ        →利回り・利回り格差・利回り曲線
              →アセットアロケーション(資産配分)  →金利と利回り         →ファンド会社(投信会社/投資会社)
             →企業価値とホリエモン・チャート    →逆張り投資家         →信用格付け・債券格付け
             →国債のデフォルトは現実的でない?   →オフショア市場        →買ってはいけない!個人向け国債
             →ファイナンシャルリテラシー      →投資ファンドの四分類     →ヘッジファンドの投資戦略   
             →インターバンク市場          →デリバティブ         →外貨預金のリスクと外貨建てMMF
             →外債とデュアルカレンシー債      →投資信託           →預金保険制度とペイオフ
             →ファンド購入手続き          →ROE・ROA・ROI         →老人税
             →我々は、既に「外資ファンドの投資家」 →誰もが最後は「一人の投資家」 →ファンド選別ツール
             →副島隆彦氏格付けヘッジファンド    →ファンドの種類        →副島隆彦氏格付けヘッジファンド・その2
             →理論的支柱「無裁定価格理論」     →実際投資に役立つ王道の著   →投資をしなくても幸せになれる時代は終わった
 ■メールサポート    →ご挨拶                →標準偏差           →クアドリガ(QUADRIGA)見送り体験
             →シャープレシオ            →タックスヘイブン       →出口戦略
             →サギ商品の見分け方          →海外金融取引の課税強化    →大前研一『ニュースの視点』 
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