海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

 海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
 英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。 そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

<海外ファンド活用法・基礎>

米国債

                 「スマートマネー流株式選択術」 ネリー・S・ファン+ピーター・フィンチ著

 ■30年物財務省証券Tボンド) 30-year Treasury bond

    米財務省発行の債券(米国債)で、償還期限が30年のもの。
   ただし、2001年以来発行が停止されている。

    指標銘柄としての地位を10年物財務省証券に取って代わられるまでは、金利のトレンドを見る
   ためのベンチマークとされていた。
    「ロングボンド」ともいう。

    一般に、財務省証券はアメリカ政府の十分な信頼と信用によって保証されているため、アメリカで
   投資対象となる債券の中では一番安全とされる。

    利払いは半年に1回行われ、売買単位は最低1000ドルから、その倍数。



 ■10年物財務省証券(Tノート) 10-year Treasury note

    米財務省発行の債券(米国債)で、償還期限が10年のもの。

    30年物財務省証券に代わり、この10年債が金利のトレンドを見るための指標銘柄となった。

    一般に、財務省証券はアメリカ政府の十分な信頼と信用によって保証されているため、アメリカで
   投資対象となる債券の中では一番安全とされる。



 ■インフレ連動債(TIPS) inflation-indexed bonds

    インフレに歩調を合せるように設計された財務省証券(米国債)。

    利率は固定されたままだが、消費者物価指数(CPI)に連動して元本部分(額面)が調整される
   ようになっている。
    これで、インフレにより元本の価値が目減りすることはない。

    1997年に導入され、正式名称は「Treasury inflation Protection Securities」という。



 ■ ストリップス債 STRIPS

    通常は米財務省が発行する債券で、クーポン部分と元本部分が分離され、それぞれが
   ゼロクーポン債割引債)として別々に取引されるもの。

    通常の財務省証券(Tボンド)よりも若干利回りは高いが、定期的なクーポン収入は得られない。
    その代わり、債券価格が徐々に上がっていき、予め決められた償還日(満期日)に額面価格
   で償還する。
    このため、買い手はその値上がり益あるいは償還差益によってリターンを得ることになる。

    STRIPS とは separate trading of registered interrest and principal of securities の頭文字
   をとったもの。


    ☆☆☆☆☆☆☆☆ 投資の基礎知識 投資信託運用成績低迷 ☆☆☆☆☆☆☆☆
    昨年までは、政府方針の「貯蓄から投資へ」の流れを受けたのか?、
   ゼロ金利の銀行預金を避け、外貨建ても含め投資信託(投信)への資金流入が
   活発でした。
    特に、グローバルソブリンに代表される毎月分配型の投信へは、加速度的な
   資金流入がみられました。

    ところが、昨年(07年半ば)以降、サブプライム問題が顕著になり、世界中の
   金融機関への影響が避けられなくなるに従い、株安、
   円高(高金利通貨へのキャリートレードの巻き直し)、リスク資産
   への投資削減と、投資信託の不調が目立つようになりました。

    07年度末の公募株式投信の純資産総額は66.8兆円(投資信託協会)。
    06年末に較べると、プラス11.1兆円で過去最高です。

    全体としては、日本の株式で運用する投信は不振でしたが、中国やインドなど
   新興国の株式で運用する投信や、海外の高金利通貨で運用する投信が
   好調でした。

    ところが、半期別の資金純増額を見ると、年前半1〜6月の10.4兆円増から、
   後半7〜12月は4.2兆円増と6割減。

    この背景には、米国のサブプライムローンから派生したデリバティブ
   (低格付け債券と高格付け債券を融合させた商品を、再び、組み合わせた)
   商品が世界中に販売され、減価が算定できなくなった。
    
    会計は、時価会計が原則であるから、その損失額を算定するため売りに出すも
   買い手不在で値付かず。
    これが、世界的にモノライン(金融保証会社)まで巻き込んだ金融市場の
   信用収縮懸念、景気減速懸念を引き起こした。

    そして株式や不動産などの相場が昨年夏以降、急激に不安定になり、
   運用環境が大幅に悪化しました。

    特筆すべきは、リスク限定型投信では株価急落によって、
   日経平均株価など予め決められた水準(ノックイン価格)を
   下回り、元本保証が消滅した商品が多発しているようです。

    安定志向の投資家に好まれる傾向がありますが、ノックイン価格を下回ると
   元本割れする可能性が高くなるというリスクは、忘れてはなりません。

    むしろ、ノックインなどという概念が不要な、オルタナティブ(全天候型)投資
   を選ぶべきではないでしょうか?
    上がるだけでなく、必ず下がる時もある相場の世界において、
   「(空売りを交えないで)買いのみで利益を上げる」というのは、
   不可能ではないが、限りなく難しいというのが、個人的考えです。

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