海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

 海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
 英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。 そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

【ボラティティとベータ値

                 「スマートマネー流株式選択術」 ネリー・S・ファン+ピーター・フィンチ著


 ボラティリティ volatility

     短期的に価格が乱高下するような証券あるいは相場の性質を表すもの。
    訳語としては、「(価格)変動率」、「(価格)変動性」、「価格変動リスク」、「乱高下」、
    「不安定」などが使われる。

     証券やミューチュアルファンドの、市場全体に対する相対的なボラティリティを測定する
    尺度には、ベータ値がある。

     株価が乱高下するにはさまざまな理由があるが、企業の見通しが特に不透明、
    発行済み株式数が非常に少ない、すなわち流動性がない、などが考えられる。

     ベータ値も株やファンドに適用できるが、ミューチュアルファンドのボラティリティの測定には、
    標準偏差のほうが広く利用されている。

     ちなみに、標準偏差とは、ファンドの過去のリターンのレンジを調べ、ポートフォリオの
    最高リターンと最低リターンのブレの可能性をみていくもの。



 ■ベータ値 beta

    ベンチマークに対する投資対象のボラティリティ(変動率)を測定する尺度。

    株式あるいは株式ファンドの場合は通常S&P500、債券あるいは債券ファンドの場合は、
   財務省短期証券(TB)をベンチマークとする。

    ベンチマークのベータ値は常に1.00である。
    そこで、ある株式ファンドのベータ値が1.00とすると、その値動きはS&P500とほとんど同じ
   ように上下してきたということになる。

    一方、ファンドベータ値が1.25なら、上げ相場ではS&P500よりも25%大きく上昇し、
   下げ相場では25%大きく下落することが予想される。

    一般には、ベータ値が高いほど、リスクも高くなるが、「決定係数」(アールスクエア=Rの二乗)
   が高くない場合は、ベータの統計値は無意味となることのある。

   なお、決定係数とは、投資対象のリターンとベンチマークとの相関関係の確かさを判定するもの。

   日本の株式投資信託のベンチマークは、トピックス(TOPICS)。

  トピックスが上がった時、同じ程度に上がれば、上出来。
   トピックスが下がった場合、その下落率よりもファンドの下落率が小さければ、優良ファンドと
  評価されるらしい。

   それなら、情報収集、判断に苦労して売買運用するより、何も考えず、トピックス採用銘柄を
  素直に買って持っているだけで良い。

   天邪鬼な見方だが、日本の投資信託の実績をみるかぎり、正しいような気がします。

   私が考える、投資信託(ファンド)会社の一番利口なやりかたは、アクティブファンドと銘打って、
  運用手数料を高額に設定しておき、実際は、トピックス採用銘柄を全て買い、後の売買は一切せず、
  ひたすら保有するのみとする。

   これで、トピックス上昇と同等の利益を確保でき、かつ高額な運用費が転がり込む。
   相場の勢いがなく、下落したところで、トピックスと同等で非難されることもなく、場合によっては、
  他社のアクティブファンドより成績が良いので、割増ボーナスがでるのでは?

   というのは冗談としても、日本の「専門化が運用する投資信託」は、買ってはいけません。
  もしも買う場合は、10年スパンでみた株価水準が、底値付近にいる時です。


    
     FX(外国為替証拠金取引)はじめの一歩入門

    ☆☆☆☆☆☆☆☆ 投資の基礎知識 投資信託運用成績低迷 ☆☆☆☆☆☆☆☆
    昨年までは、政府方針の「貯蓄から投資へ」の流れを受けたのか?、
   ゼロ金利の銀行預金を避け、外貨建ても含め投資信託(投信)への資金流入が
   活発でした。
    特に、グローバルソブリンに代表される毎月分配型の投信へは、加速度的な
   資金流入がみられました。

    ところが、昨年(07年半ば)以降、サブプライム問題が顕著になり、世界中の
   金融機関への影響が避けられなくなるに従い、株安、
   円高(高金利通貨へのキャリートレードの巻き直し)、リスク資産
   への投資削減と、投資信託の不調が目立つようになりました。

    07年度末の公募株式投信の純資産総額は66.8兆円(投資信託協会)。
    06年末に較べると、プラス11.1兆円で過去最高です。

    全体としては、日本の株式で運用する投信は不振でしたが、中国やインドなど
   新興国の株式で運用する投信や、海外の高金利通貨で運用する投信が
   好調でした。

    ところが、半期別の資金純増額を見ると、年前半1〜6月の10.4兆円増から、
   後半7〜12月は4.2兆円増と6割減。

    この背景には、米国のサブプライムローンから派生したデリバティブ
   (低格付け債券と高格付け債券を融合させた商品を、再び、組み合わせた)
   商品が世界中に販売され、減価が算定できなくなった。
    
    会計は、時価会計が原則であるから、その損失額を算定するため売りに出すも
   買い手不在で値付かず。
    これが、世界的にモノライン(金融保証会社)まで巻き込んだ金融市場の
   信用収縮懸念、景気減速懸念を引き起こした。

    そして株式や不動産などの相場が昨年夏以降、急激に不安定になり、
   運用環境が大幅に悪化しました。

    特筆すべきは、リスク限定型投信では株価急落によって、
   日経平均株価など予め決められた水準(ノックイン価格)を
   下回り、元本保証が消滅した商品が多発しているようです。

    安定志向の投資家に好まれる傾向がありますが、ノックイン価格を下回ると
   元本割れする可能性が高くなるというリスクは、忘れてはなりません。

    むしろ、ノックインなどという概念が不要な、オルタナティブ(全天候型)投資
   を選ぶべきではないでしょうか?
    上がるだけでなく、必ず下がる時もある相場の世界において、
   「(空売りを交えないで)買いのみで利益を上げる」というのは、
   不可能ではないが、限りなく難しいというのが、個人的考えです。

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世界への挑戦状【FX1億円プロジェクト】

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