海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

 海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
 英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。 そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

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   「今なぜ金復活なのか」Ferdinand Lips著227ページ
 に面白い記述があります。


   もし金価格が300ドルから600ドルへと二倍になれば、
 ドイツの銀行群は126億6000万ドルの損失の憂き目に
 会うだろう。
   これは彼らが債務不履行に陥るのに、十分な額だ。
   ドイツ銀行は、どうにかしてドイツ連銀からの金借り
 入れから抜け出さなくてはならない。
   そこで、ドイツ銀行の経営陣は、仲のよい中央銀行
 幹部を訪ね、こう言うのである。
   「申し上げにくいことであるが、あなたは問題を
 抱えている」

   問題を抱えているのはドイツ銀行ではないのか?
 実は、違う。

   あなたが1000ドルを銀行から借り入れ、それを返済
 することが出来ないのであれば、『問題を抱えている』
 のはあなただということになる。
   だが、もしあなたが銀行から一億ドルを借り入れ、
 それを返済できないというのであれば、
 『問題を抱えている』のは銀行だということになるのだ。


  だからこの場合に問題を抱えているのは、巨額の
 債務不履行に見舞われかねないドイツ連銀だという
 ことになる。


   どうです?
 寒気がするでしょう?

   この理論は、政府が「国債札割れ」を防止するのに
 最適の脅し文句でしょう?

   私なら、銀行、郵政省、日銀にこう説明します。

   「もしも、国債札割れが繰り返し起きますと、従来の
 ような価格水準の維持は不可能となるでしょう。
   そうすると、いままで購入頂いております国債の
 資産価値は激変します。
   そうなりますと、自己資本比率の維持はおろか、
 債務超過に陥る企業体も少なからずございましょう。
   逆に一つの金融機関でも売り逃げに動いたら、・・・
 結果はお判りですね。
   銀行法で保護され公的な役割を持つ金融機関は、
 国の制度維持のもとでしか生きられないのです。
   あなた方の生活を守る=国の制度維持には、
 国債購入という選択肢しか残っていないのです」。

 


   ★★★★★★★ 投資の基本的考え方について ★★★★★★★

   学校では決して教えないことですが、経済(おかね)の基礎を学ぶことは、
  好むと好まざるとに関わらず、重要なことと考えております。

   人類が、貨幣(@価値尺度、A交換手段、B蓄財手段の三機能)を発明
  してから、物々交換に頼っていた人間社会を、飛躍的な速度で進化させる
  原動力となったことは、間違いないでしょう。

   私も勤め始めてしばらくは、お金は郵便貯金か、銀行預金するものだと
  固く信じ込まされておりました。
   この考え方が変わったのは、「複利計算の魔術と、お金にお金を稼がせる
  という考え方を知ってからです。

   それ以降は、投資対象の研究と、投資技術の向上を心がけてきました。

   「海外ファンドに投資する」方法については、「海外投資を楽しむ会」を
   きっかけとして知識としてはありましたが、実現できませんでした。
    今思えば、マン社のADPの基準価格は21から25位と記憶しております。
    今年(08年)3月3日のメール報告(Man Report入手法)では、90.16ですから、
   あの時に買っておけば、4倍になった勘定です。
    
    しかし残念ながら、当時の私にとっては、海外ファンドは、他人事。
    すばらしい成果を挙げている事実を知っていても、「きっと大怪我をするよ!」
   「何か、落とし穴があるんじゃないか?」と、怖くて手が出せません。

    お恥ずかしいことに、投資対象としての存在と成果を知っているくせに、
   自分の資産運用にどう活用すれば良いのか?、入手の具体的方法は?・・・
   等については、お恥ずかしいことに、思考停止を起こしておりました。

    しかし、この思考の壁(バカの壁)を崩さねばならない事態が起きました。
    それが、この国の節操のない赤字国債の累積が、財政破綻を回避できる水準
   を、既に大幅に超えている事実を知ったことです。

    このまま赤字国債の発行と借換債の累増が続けば、いずれは破綻か
   (デフォルト)、ハイパーインフレか、財産税か・・・?に
   ならざるを得ません。
   
    今(08年2月)でも、国会答弁を聞いていますと、与党政治家、官僚には
     「最初から、赤字国債を返済する意思はございません!
               私の任期中が持てば、後は野となれ・・・」

   と言っている、としか思えません。

    特殊法人も、それを擁護する政治家、官僚も、「国民のため」など
   寸分も考えておりません。
    既得権益を死守することだけで、思考回路が満杯です。
    道路予算、ガソリン税の必然性の理由を聞くと、国民を小ばかにしている
   屁理屈としか思えません。笑っちゃいます(~_~;)
    道路特定財源は、趣味のDVDや宴会や旅行、マッサージ機に使っていたとは
   どこまでバカにすれば気が済むのですか\(~o~)/

    不摂生大国の米国の凋落と、日本国のどちらが先かは、わかりませんが、
   米国が倒れれば間違いなく日本は危ないし、日本が危なくなっても、
   米国は日本を援助する余裕は無いでしょう。
  
    すると、金融危機、開戦?、テロ、自然災害等をキッカケに、
   一気に崩れることを恐れます。

    GDPは、アメリカ(1500兆円)も日本(500兆円)も経済規模がおおきい
   ですから、変化は徐々にしか起きてこないでしょう。
    しかし、兆しが徐々に大きくなり(現状その変化の兆しを感じます)、
   加速度的に崩れる可能性が考えられます。

    「インテリの定義は、先々のリスクに備えがあるか否か」だそうです。
    現在の国家会計(税収40数兆円、支出80数兆円、毎年新規赤字国債30兆円)
   では、持続不可能なのは明らかです。
    赤字国債の累積は850兆円を超え、毎年償還期限が来る国債は、借換債
   というマジックで誤魔化している。
   (国に逆らえない国債シンジケート団をつくり、札割れして
   価格が暴落しないように、強制的に引き受けさせている)

    国家の一般会計85兆円を国会で厳重に審議させることによって、
   特別会計300兆円を国民の目から隠しこみ、国土交通省、文部省、・・・
   贅沢三昧に使っている。
    官僚が考えた仕組みで、傑作なのは、特別会計が赤字になった時は、
   一般会計から補填するのに、黒字分は過剰消費するか、隠し資産にする
   仕組み
である。
    こんなおいしい仕組み(既得権益)を、死守するのは当然かも
   しれませんね、冬●さん!

    こういう暴●団顔負けの仕組みが、永遠に維持できるはずがない
   と考えた方には、個人的な対策を提案致します。

    副島隆彦氏は、属国である「日本のゼロ金利政策は、宗主国である
   米国の意思」と主張されています。
    事実、過去の金利差をみると、3〜4%以上常に米国が高く、
   日本の資金が米国に吸い上げられる仕組みが納得できます。

    ゼロ金利解除は日銀の独立性の象徴。
    でも、金利を上げたら、850兆円(一説には、自治体含めれば
   1200兆円)といわれる累積赤字国債の、金利上昇のトリガーとなる
   ことは避けられない。
    すぐに発行済み全国債に影響するわけではないが、850兆円に対し
   1%の金利上昇で、年間利息は8.5兆円増です。
    しかも、金利が上昇すれば、自動的に既発国債の価格が低下
   しますから、金融機関の資産毀損は激しくなります。
    特に、自己資本比率に余裕の無い地銀、信用金庫等は、
   経営難に陥るのではないでしょうか?

    過去には、10%を超える高度成長期もあったが、平均すれば4%超。
   もしも金利上昇が3%と仮定した場合、年間利息は25.5兆円増です。

    一般会計の税収他が現在と変わらない43兆円と仮定したら、
   その6割が利息返済で無くなることになります。
    国家予算85兆円の内、55.5兆円(金利25.5兆+新発赤字国債30兆)
   65%が借金とは、末期的症状です。

    「2010年、プライマリーバランスゼロ」とは、たわごとも
   いい加減にしてくれ\(~o~)/・・・


    と・・・、悩んだ末、行動を起こしてみたら、あら不思議。
   「食わず嫌い?」、「産むが易し?」、あこがれの海外投資ファンド
   が想像以上に簡単に入手することが判りました。

    「資産は銀行預金のみ」というのが、日本人の一般的な考え方
   というのが、資産別の統計表に現れております。

    しかし、資産運用において、国境の無いボーダーレス社会に突入
   した現代では、とても諸外国と競争していけないのでは
   ないでしょうか?

    従来禁止されていた個人の海外投資が、法的にも許される
   ようになりました。

    海外と取引するには、どうしても英会話の壁を考えてしまいますが、
   英語の苦手な日本人のニーズを、満たしてくれる機関は沢山有ります。
    事実、私も全く英会話が出来ませんが、オフショアバンクも、
   ヘッジファンドも全て日本語で出来ました。

    つまるところ、「その気があるか否か」だけの問題でした。

    有名なMan社Man Investments Ltd)が運用している
   ヘッジファンドでも、最低投資額5,000豪ドル(約50万円)から
   可能なものが複数あります。

    まず、小さく投資して、その成果をゆっくり楽しんで下さい。
    上下にブレはありますが、平均して年率15%程度は、達成できる
   と思います。(過去の実績が示しております)

    私の持っている Series10 OM-IP220 Ltd (05年6月スタート)
   は、08年1月末で45.9%増になりました。

    不特定多数(誰でも見られる)に、ファンドのパフォーマンスを
   開放していることも、Man社の自信の現れでしょう。
    下記のページの上部にある Fund Prices をクリックし、
   OM-IP Funds をクリックすると、ファンドの成績一覧が見られます。
  →http://www.maninvestments.com.au/index.cfm?action=cat&cat_id=31

    Rising Guarantee とは、ファンドが破綻したとしても、
   満期償還金(元本保証金)に加えて、この増分を保証する
   という意味です。

    昨年(07年)から騒がれているサブプライム問題は、米国経済に
   暗い影をおとし、基軸通貨米ドルの地位が揺らぎ始めて
   いるようです。

    この現象(原因?)は、様々なところに見受けられます。
      例えば、
       ・すでに、EURの発行額がUSDを超えた
         →EUR建て貿易が増えている?、外貨準備も? 
       ・ロシアの原油、天然ガスはルーブルで取引
       ・イランの原油は、(一部?)EUR取引可
         (他の産油国も追随?)
       ・米国債重点保有国のサウジと中国が外貨準備をEURに
         転換させている
       ・米国公債残高の累増を日本とサウジと中国が
         ファイナンスしているらしい?が、はたしてUSDの
         下落を中国がだまって見ているのか?
       ・米国からのキャピタルフライトも始まっている?
       ・基軸通貨がドルとユーロの二本立てになるという?

    というような状況から、ユーロ(EUR)か豪ドル(AUD)建て
   のファンドの方が安心して寝かせられます。

    豪ドルで最低投資額が小さいファンドは、お試しの海外投資として
   最適と考えますが、いかがでしょうか?
    満期時の元本保証(豪ドル基準)があることも、お奨めの理由です。


 ■海外ファンド     → 日本全体が夕張市状態です       →●●銀行の海外送金      →商品先物取引 
             → 海外ファンドの初回報告書       →名目金利と実質金利      →個人はプロに勝ち続けるのは難しい?
             →マンレポート(Man Report)入手法   →貨幣・価値貯蔵手段      →マンレポート(Man Report)入手法・続
             →国債残高13四半期連続過去最高    →景気動向指数と系列      →金持ちユダヤの格言
             →法貨                 →通貨の製造と発行       →バブル崩壊
             →手形と小切手             →銀行の三機能         →銀行の決済機能
             →銀行の信用創造機能          →直接金融と間接金融      →日銀の金融政策
             →日銀の公開市場操作          →ペイオフ回避法        →預金保険
             →ペイオフ               →近代経済学          →マルクス経済学
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             →三面等価の原則            →有効需要の原理        →財政政策の総需要拡大効果
             →財政政策のマイナス面         →ケインズ学派の金融政策    →流動性のワナ
             →新古典派経済学の考え方        →学派別金利決定理論      →大量の国債発行
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             →デフレの原因と問題点         →預金封鎖の可能性       →スタグフレーション
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