海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

 海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
 英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。 そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

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国際通貨体制の歴史
           外資ファンド利回り20%超のからくり」 北村 慶 著

 
 ■ヘッジファンド投資のリスク

    「マン(Man)・グループ」は、秘密性が強い業界では珍しく、
  その株式をロンドン証券市場に上場している有名な
  世界有数の「ヘッジファンド」のマネジメント会社である。

             ・・・中略・・・
    「ヘッジファンド」はもともと個人富裕層向けの私募形式の
  ファンドとして生まれた経緯
から ”税務上の匿名性”が
  重要視され、また運用方法を自体を秘匿する必要

  あることから、イギリスとアイルランドの間に浮かぶマン島
  、カリブ海のケイマンバミューダなどといった、いわゆる
  オフショア(沖合い)のタックスヘイブン(租税回避地)に
  設立された私募投信の形態を取ることが多い。
    
    したがって、「ヘッジファンド」に対する規制は一般的な
  公募投信に比べかなり緩く、情報開示のレベルも極めて
  低いのだ。

             ・・・中略・・・
    ヘッジファンド投資のリスクとしては、こうした
  「情報開示」の他に、「流動性」の問題や、
  「オペレーショナル・リスク」の問題が挙げられる。



    流動性については、ファンドを解約しようと思っても、
  ”ロックアップ期間”という禁止期間があったり、ファンドの
  解約が殺到した場合には、解約金額に制限がついたりと、
  株や債券の投資とは違い、換金に制約が多いことを認識する
  必要がある。
   
    また、「オペレーショナルリスク」面では、システムインフラ
  や会社経営の安定性という点で立ち遅れているヘッジファンド
  が散見される。

    新興ヘッジファンドには、ファンドマネジャーが数人集まった
  だけの小規模なものも多い。
    さらに、サギ等の不正行為を行った例や、それにより
  ファンドが破綻した例もいくつも存在しているのだ。

    このようなリスクは当然のことながら、過去数年間の
  パフォーマンス標準偏差を見ているだけでは分からない
  ものであり、投資にあたっては十分留意する必要がある。


    年間に何百というヘッジファンドが破綻あるいは解散し、
  1000本近いヘッジファンドが新たに生まれる、という世界
  なのだ。

    また、最近の急激な資金の流入により、収益機会の減少
  という問題も懸念されている。

    すなわち、裁定取引のように僅かな価格の”歪み”を利用
  して収益を得ようとする「ヘッジファンド」において、多くの資金
  が投入されるということは、そのような裁定機会が減少し、
  大きなリターンが上げにくくなることを意味する。
   
    ヘッジファンドには、どことなく「胡散臭さ」が伴うのは、
  秘匿せざるを得ない理由があるからですね。

    しかし、第三者には秘匿されても、投資家本人に対しては、
  「オペレーショナルリスク」の面は公開して欲しいものです。
    もっとも逆の立場からは、絶対の企業秘密でしょうから、
  信頼できる仲介業者を得る以外、手は無いと思われます。

    その点、上場しているマン社(マンインベストメンツ/
  Man Investments)は、信頼度が違いますね。
    一度投資すれば、少なくとも5、6年寝かす必要がある
  ヘッジファンド投資ですから、いつ消えるか分からない会社には
  、安心して預けておけません。

   「自分は、海外のヘッジファンドなんかには、一切関係が
  ありません」と思っているあなた!
   あなたの銀行預金の一部、あるいは退職金の一部が、銀行
  あるいは、年金基金を通じて、すでにヘッジファンドに投資され
  ている確率が大きいです。

   透明性を要求される年金基金が、秘密主義を取らざるを
  得ない「ヘッジファンド」に運用を託すというのは、そもそも
  矛盾を含んでいることを、知っておきましょう。

    ☆☆☆☆☆☆☆☆ 投資の基礎知識 投資信託運用成績低迷 ☆☆☆☆☆☆☆☆
    昨年までは、政府方針の「貯蓄から投資へ」の流れを受けたのか?、
   ゼロ金利の銀行預金を避け、外貨建ても含め投資信託(投信)への資金流入が
   活発でした。
    特に、グローバルソブリンに代表される毎月分配型の投信へは、加速度的な
   資金流入がみられました。

    ところが、昨年(07年半ば)以降、サブプライム問題が顕著になり、世界中の
   金融機関への影響が避けられなくなるに従い、株安、
   円高(高金利通貨へのキャリートレードの巻き直し)、リスク資産
   への投資削減と、投資信託の不調が目立つようになりました。

    07年度末の公募株式投信の純資産総額は66.8兆円(投資信託協会)。
    06年末に較べると、プラス11.1兆円で過去最高です。

    全体としては、日本の株式で運用する投信は不振でしたが、中国やインドなど
   新興国の株式で運用する投信や、海外の高金利通貨で運用する投信が
   好調でした。

    ところが、半期別の資金純増額を見ると、年前半1〜6月の10.4兆円増から、
   後半7〜12月は4.2兆円増と6割減。

    この背景には、米国のサブプライムローンから派生したデリバティブ
   (低格付け債券と高格付け債券を融合させた商品を、再び、組み合わせた)
   商品が世界中に販売され、減価が算定できなくなった。
    
    会計は、時価会計が原則であるから、その損失額を算定するため売りに出すも
   買い手不在で値付かず。
    これが、世界的にモノライン(金融保証会社)まで巻き込んだ金融市場の
   信用収縮懸念、景気減速懸念を引き起こした。

    そして株式や不動産などの相場が昨年夏以降、急激に不安定になり、
   運用環境が大幅に悪化しました。

    特筆すべきは、リスク限定型投信では株価急落によって、
   日経平均株価など予め決められた水準(ノックイン価格)を
   下回り、元本保証が消滅した商品が多発しているようです。

    安定志向の投資家に好まれる傾向がありますが、ノックイン価格を下回ると
   元本割れする可能性が高くなるというリスクは、忘れてはなりません。

    むしろ、ノックインなどという概念が不要な、オルタナティブ(全天候型)投資
   を選ぶべきではないでしょうか?
    上がるだけでなく、必ず下がる時もある相場の世界において、
   「(空売りを交えないで)買いのみで利益を上げる」というのは、
   不可能ではないが、限りなく難しいというのが、個人的考えです。

    
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